海草の種を採って、海底に植える。浅瀬でも人手のかかるこの作業が、米サンフランシスコのUlysses Ecosystem Engineering(ユリシーズ・エコシステム・エンジニアリング、以下ユリシーズ)の出発点だ。同社は海草の再生に使ってきた水中ロボットを洋上風力の現場にも展開する。その機体のコストは、試作段階でも市場の同種機の10分の1以下だという。

ただ、機体が安くなっても、海に出るたびに大型船と乗組員を手配していては、作業を増やすのは難しい。そこで同社は、ロボットを海に送り出し、作業後に引き上げる母船の無人化にも取り組んでいる。共同創業者兼CEOのアキル・ヴォーラカラ(Akhil Voorakkara)氏に、海で働くロボットをどう作り、どう運用するのかを聞いた。


目次
・配送ドローンの技術者が海に目を向けた理由
・海草の再生で鍛えた機体を洋上風力にも
・アルミ管から自社で削る 機体コストを下げる設計と製造
・5台から50台へ 日本で始まった海草再生の対話

配送ドローンの技術者が海に目を向けた理由

―創業のきっかけは何だったのでしょうか。

 私と、今はCTOを務めるジェイミー・ウェダーバーンは、アイルランドのドローン配送会社で一緒に働いていました。彼は電子系、私は機械系のエンジニアでした。創業メンバーは4人ですが、最初に海に目を向けたのは私たち2人です。

 きっかけは、ジェイミーが海洋生物学者の友人から聞いた仕事の話です。沿岸の浅い海でも、人が水に入って海底に手を伸ばし、海草の種などを一つひとつ採ったり植えたりする。時間もお金もかかると彼女はこぼしていました。

 陸上では、農作業に機械を使うのは当たり前ですよね。ところが海では、人手に頼る作業が多く、規模の大きな仕事には船も乗組員も専用の機材も要る。私たちが空で手がけてきたドローンのように、小さな機体を数多く作る発想を海にも持ち込めないかと考えました。

Akhil Voorakkara
Co-Founder & CEO
アイルランドのダブリン・シティ大学で電子・コンピュータ工学の学士号を取得。卒業後は倉庫向けロボティクス、自動運転車など幅広い領域でエンジニアとして経験を積む。ドローン配送スタートアップManna Air Deliveryでは初期のエンジニアとして開発に携わった。その後McKinsey & Companyでコンサルタントを務め、2023年にUlysses Ecosystem Engineeringを共同創業してCEOに就任。

海草の再生で鍛えた機体を洋上風力にも

―水中ロボットに最初に任せたのが、海草の再生です。どんな作業をするのでしょうか。

 海草の生育状況を観察し、種を採取し、植え付けられるよう処理して、海底にまく。この一連の作業を機械化するためにロボットを開発しました。ダイバーが手で種を集めて植えていた作業を、陸上の農業のように、もっと広い範囲でできるようにしたかったんです。

 海底の様子を調べる仕事と、そこで実際に手を動かす仕事では、必要な道具が違います。そこで、センサーや作業用の装置を積み、仕事に合わせて構成を変えられるよう、機体をいくつかの独立した部分に分けました。海草の再生は最初の用途としては難しかった。でも、そこで繰り返し使えて、費用も見合う機体を作る必要があったことが、他の用途にも生きています。

Image : Ulysses Ecosystem Engineering

―実際にどんな顧客が利用していますか。

 米国ではカリフォルニア、バージニア、フロリダの各州で、オーストラリアでは東西両岸で、行政機関や研究機関と仕事をしてきました。この2年余りは水中ロボットを使ったサービスが中心で、案件の多くは海草の再生です。最近では洋上風力分野でも契約を獲得し、石油・ガスや通信分野での活用も検討しています。

 民間のお客さまからは「こういうデータが欲しい」「これを回収してほしい」と依頼を受け、私たちが機体の運用から作業まで引き受けます。一方、防衛分野では、お客さま自身が運用できるよう、機体と予備部品、操作用コンピューター、マニュアルを一式で渡し、その後の保守を支えます。米海軍とは複数のプロジェクトを進めており、最初の1台を貸与しました。提供の仕方は異なりますが、機体もセンサーも、搭載するコンピューターやソフトウエアも共通です。

―水中ロボットに加えて、無人の母船も開発しているのはなぜですか。

 水中ロボットがどれだけ高性能でも、海に下ろして引き上げるたびに大型船が必要なら、運用にはお金がかかり、台数も増やしにくい。そこで水上に無人の母船を置き、水中で作業する機体と組み合わせて運用する構想です。水中ロボットはすでに現場で使っていますが、母船と、機体を海に下ろして回収する装置は、まだ試作機をテストしています。

Image : Ulysses Ecosystem Engineering

アルミ管から自社で削る 機体コストを下げる設計と製造

―海で調査や作業を請け負う既存企業とは、どこで差がつくのでしょうか。

 お客さまから見れば、同じ仕事を請け負う企業は競合です。海では今も、高価な専用機を少数用意し、人が乗った船から運用する例が多い。機材をそろえる初期投資も、船を出し続ける費用も重くなります。私たちは創業時から、将来何万台もの機体を使うことを念頭に設計してきました。まだ少数しか作っていない試作段階でも、当社の機体にかかるコストは、市場にある同種のロボットの10分の1以下です。

―少量生産の段階で、なぜそこまでコストを抑えられるのですか。

 まず、設計と製造のほとんどを社内で手がけています。例えば工場からアルミ管を仕入れ、自社の工作設備で、ロボットの外装や水圧に耐える容器に加工します。機体を部分ごとに分けた設計も効いています。ある機能を改良するときは、そこだけを作り直して試せるからです。

 外部に加工を頼むと、図面を送ってから部品が届くまでに3週間、ときには3カ月かかります。テストして不具合が見つかれば、もう一度その工程をたどります。うちでは私自身が部品を設計し、加工して試し、図面を直して、12時間後には次の部品を作ることもできます。条件によっては3カ月かかり得る改良が、3日で済む。開発にかかる時間もコストの一部です。

―部品の選び方にも、量産を前提とした違いはありますか。

 私たちは機体の寿命を5〜10年と想定して設計しています。20年、30年使い続けることを前提にするかどうかで、部品に求める条件も変わります。

 例えばバッテリーには、電気自動車(EV)向けに量産されているセルを使います。セルはバッテリーを構成する一つひとつの電池で、ドローン用や深海対応の専用品より安く調達できます。そのセルを使って、自分たちの機体に合うバッテリーパックを社内で組みます。当社の場合、容量1キロワット時あたりのコストは数十ドルから百数十ドルほどです。

 搭載コンピューターも同じ考え方です。インテルやエヌビディアのチップのうち、ノートPCやデスクトップPCにも使われるタイプを選んでいます。組み込み機器専用品より手に入りやすく、私たちの用途には性能も十分です。一つひとつは地味ですが、こうした選択が積み重なって機体のコストに差が出ます。

Image : Ulysses Ecosystem Engineering ユリシーズが開発している自律型水中ドローン(AUV)の「Mako(マコ)」

5台から50台へ 日本で始まった海草再生の対話

―2026年のシリーズAでは、アンドリーセン・ホロウィッツ主導で3,800万ドルを調達しました。次の課題は何ですか。

 取材時点までの3〜4カ月で、新しい顧客が4〜5件増えました。海草など生態系の再生に携わる仕事が引き続き増える一方、最近はエネルギーや防衛分野からの引き合いも増え、すべての相談に応えきれないほどです。

 今ある5台を、どう50台に増やすか。これまでは1台、2台ずつ作っていましたが、今年初めて数十台単位での製造に取り組んでいます。難しいのは、台数を増やしながら、一台一台が安全に、確実に動くと確かめることです。調達資金はエンジニアの採用や設備の拡充に充て、社内で作れるものを増やします。実際に水中で動かす時間を増やすため、試験を担う運用チームにも投資します。

―日本企業とは、どんな話をしていますか。

 自然環境の再生、特に海草をめぐっては、日本の方々と初期的な意見交換を始めています。商業用途や防衛分野は、まだ本格的な話し合いには至っていません。日本は海洋環境に加え、エネルギーや通信、安全保障の面でも、私たちにとって優先度の高い市場です。

日本の海で使える機材を増やしたいからといって、予算を10倍、100倍にできるわけではありません。同じ予算でどこまでできることを増やせるか。その可能性を、日本で点検やモニタリング、保守に携わる方々と探りたい。日本のお客さまが重視する信頼性を高めながら、まずは試作機が水中で動くところを実際に見ていただきたいです。

―その先に、海で働く人たちの仕事はどう変わるでしょうか。

 5年、10年先に思い描いているのは、数百隻の無人母船と数千台の水中ロボットが、すでに海に出ている姿です。今は、設備を一つ点検したいときも、そのために船と人を手配して海に出ます。ロボットが日頃から現場にいて、海の中のインフラを見守り、保守していれば、点検のたびに一から準備をする必要がなくなります。



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