2030年代半ばまでにギガトン級の産業の脱炭素を
丸紅も出資 鉄鋼、セメント、廃棄物、石油化学向け 排ガスのCO2回収技術を提供 Carbon Clean
セメント、鉄鋼、廃棄物、石油化学などの重工業プラント向けに、排ガスから二酸化炭素（CO2）を捕捉する技術を提供するCarbon Clean。イギリス・ロンドンに本社を置く同社は日本の大手総合商社・丸紅の資本も受け、その技術は日本のセメント工場でも活用されている。2030年代半ばまでにギガトン級の産業の脱炭素を目指し、2022年5月には米石油大手ChevronがリードするシリーズCラウンドで1億5000万ドル（約210億円）を調達した。同社の共同創業者でCEOのAniruddha Sharma氏に、テクノロジーや業況について聞いた。
水力発電で日本の地方自治体へのクリーンエネルギー提案も
環境にやさしい水力発電タービンのイノベーター Natel Energy 魚も安全なブレード、小さな落差でも高い発電効率
Natel Energy(本社：米国カリフォルニア州)は、河川の生態系を維持しながら、信頼性の高い再生可能エネルギーを提案することをミッションに掲げ、新たな水力発電タービンを開発・販売している。同社の主力製品「レストレーション・ハイドロ・タービン（Restoration Hydro Turbine、RHT）」は、独自の形状で魚がブレードを通過する際も99％以上の生存率を確保するフィッシュセーフ（魚も安全な）な設計となっている。環境にやさしいだけでなく、2m～20mの落差でも効率よく発電でき、建設コスト削減と収益性向上にもつながる。気候変動とクリーンエネルギーに情熱を捧げる共同創業者でCEOのGia Schneider氏に、開発の経緯や製品の優位性、日本でのビジネス展開などについて、話を聞いた。
都市と企業が連携したスピード感のある新しい取り組み
世界の各都市での温室効果ガス削減への取り組み、ゼロカーボン・シティトレンドレポート
近年、国や地方自治体と民間企業が協力し、スピード感を持ちながら新しい取り組みを進める事例が増えてきています。その中で注目を集めているのが“脱炭素“や”ゼロカーボン“といったテーマです。「TECHBLITZ」編集部では今回、自治体の"経営力"を上げる情報サイト「自治体通信」との共同企画として、世界の主要都市の先進事例や成功事例を分野別にまとめた「ZeroCarbonCity Trend Report」を作成しました。官民を上げて世界的に注目される「ゼロカーボン・シティ」をテーマに、スタートアップ企業との協業事例にも言及する内容となっております。
ワンストップで企業の脱炭素を後押し 地方金融機関との連携でESG推進
CO2排出量の見える化・削減策のコンサルで急成長 脱炭素経営をサポート 来年はアジア展開も視野 アスエネ
アスエネ（本社：東京）は、企業向けにCO2排出量の見える化・削減クラウドサービス「アスゼロ」を展開するClimate Tech（気候テック）のスタートアップだ。導入企業はアスゼロを使うことで、スコープ1、2、3のCO2排出量が手軽に算出でき、CO2排出削減に関する相談や提案といったコンサルティングまで受けられる。「脱炭素ワンストップソリューション」を強みに、2023年にはアジア展開を視野に入れているアスエネ。2019年の創業から急成長を続ける同社の共同創業者で代表取締役CEOの西和田浩平氏に、事業の概要や展望を聞いた。
ビル・ゲイツも出資する「水素エネルギー」
クリーンで高効率、低コストの水素製造システムを開発するH2Pro 脱炭素の最前線へ
イスラエルに拠点を置くスタートアップ企業H2Proは、イスラエル工科大学が開発した水素製造技術をベースとした、クリーンな水素エネルギーの普及を目指している。従来の方法より高効率・低コストで水素をつくることに成功。2023年のパイロット版提供、2024年の一般販売に向けて、施設整備や研究開発を進めている。Bill Gates氏をはじめ、Contrarian Ventures、Hyundai Motor Company、住友商事などから既に1億ドル以上を調達している。同社のCEOで、連続起業家でもあるTalmon Marco氏に、技術の概要やビジネスモデル、将来展望について聞いた。
持続可能な社会構築に、京都の「技術力」を
「京都発 テクノロジー×カーボンニュートラル」 環境に優しく、循環型社会の構築へ
スタートアップ・エコシステム拠点形成に取り組む京都府と、一般社団法人 京都知恵産業創造の森、TECHBLITZが開催したオンラインイベント「スタートアップ・アライアンス・リンク」。第3回は、テクノロジーを活かしてカーボンニュートラルの実現に挑む京都のスタートアップ7社の代表らが登壇し、環境に優しい代替素材による商品開発やエネルギーの高効率利用、炭素排出権取引への応用などが期待される独自技術やビジネスモデルなどを紹介した。世界的に脱炭素社会への流れが加速する中、技術力と斬新なアイデアによって持続可能な循環型社会構築への貢献を目指す登壇企業の事業概要を紹介する。
AIと機械学習で、風力発電設備の保守・管理をより簡単に
世界約25カ国以上で展開 ドローンとAIで風力発電設備の保守・管理を一元化するSkySpecs
2012年に創業し、アメリカ・ミシガン州に本社を構えるSkySpecs。同社は、AIと機械学習を用い、風力発電設備の保守・管理をより簡単にするソフトウェアサービスを展開している。世界中で風力発電が注目されている中、同社は25カ国以上に顧客がおり、年間50000基以上の点検を行っている。日本では2020年、東京電力ベンチャーズと風力発電設備のドローン点検におけるアライアンスを結んでいる。同社の特徴は、この分野において、他社の追随を許さない実績と技術を有していることだ。SkySpecsの共同創業者であり、CTOのTom Brady氏に話を聞いた。
エネオスCVCが出資する「低炭素社会・循環型社会」スタートアップ
現業にこだわらず大切なものを未来へ ENEOSが目指す将来像
2019年にENEOSが発表した「2040年長期ビジョン」に基づき、同年発足した未来事業推進部とENEOSイノベーションパートナーズ。「大切なものを未来へ」を合言葉に、「まちづくり」「モビリティ」「低炭素社会」「循環型社会」「データサイエンス＆先端技術」の5つの領域でスタートアップとの協業を進めており、3年間で30社超・約100億円の投資実績を築いてきた。CVCとしては後発ながらもスピード感をもった取り組みで、未来へ繋げる事業の創造を目指している。ENEOSホールディングス未来事業推進部副部長兼事業推進4グループマネージャー（現・ENEOS水素事業推進部副部長）の島貫将司氏に、ENEOSの取り組みと今後のビジョンについて聞いた。
温室効果ガスなどの環境問題にリサイクルでポジティブな影響を
プラごみも空き缶もAIロボットが自動で仕分け！リサイクル業界の救世主となるAMP Robotics
日本のリサイクル率を知っているだろうか。環境省がまとめた統計によると約19.6％。世界各国、中でもEU諸国に比べるとその数値は半分以下にも満たない。一向にリサイクルが進まない理由は多々あるが、中でも施設の老朽化や労働人口の減少は大きな課題だ。今回の記事では、日本企業とも提携している米国発のAMP Roboticsの創業者であるMatanya Horowitz氏にリサイクル業界の問題点と、同社のソリューションについて話を聞いた。
エネルギー関連のテックトレンドを紹介
エネルギー領域の未来を読み解く「EnergyTech Trend Report」
「TECHBLITZ」編集部では今回、「エネルギー」関連の世界の最新スタートアップ情報や電力大手の動向、国内外の大手企業協業事例に焦点を当てた「EnergyTech Trend Report」を作成しました。
中国・国家戦略としてのカーボンニュートラルへの取り組み
中国カーボンニュートラル概況レポート
TECHBLITZ主催のオンラインセミナーシリーズ「BLITZ SEMINAR」。今回はTECHBLITZのコンテンツパートナーであるジャンシン(匠新)のCEO田中 年一氏がセミナーで語った中国のカーボンニュートラル概況をレポートにして提供します。
