Image: Pixelbliss / Shutterstock
10月16日は「世界食料デー」です。1945年10月16日に国連食糧農業機関(FAO)が創設されたことを記念し、毎年この時期を世界の食料問題を考える機会にしようと、国連が1981年、「世界食料デー」として定めました。飢餓に苦しむ人々のために、全ての人々が健康的な食事を摂ることができるように、世界的な意識喚起と人々の行動を促す国連の記念日です。 FAOは、新型コロナウイルスによるパンデミック、紛争、気候変動、物価高騰、国際緊張など、世界的な課題が山積しており、これらの課題は全て国際的な食料安全保障に影響を及ぼしている、と指摘しています。より持続可能な、より良い未来をつくるために、テクノロジーを活かして食料や農業の問題に取り組むスタートアップを紹介します。

遺伝子を組み替えず最適な栄養価を

最先端テクノロジーを使い、栄養価の高いカスタマイズ種子を作るスマートシードメーカーEquinom

日本料理にはかかせない大豆製品や、ゴマなど、原材料に注目してみたことはあるだろうか。イスラエルに拠点を置くEquinomは、遺伝子を組み替えないで、企業の要望に合わせカスタマイズした種子類や豆類の開発を行う企業だ。昨今GMO食品の安全性が取り沙汰される中で、昔ながらの技法とテクノロジーを融合することに成功したEquinomの創業者兼CEOであるGil Shalev氏に話を聞いた。

動物由来ではないプロテインを開発・製造

酵母を使ったアニマルフリーの「卵」を世界中に広めたい サンフランシスコ発のフードテックThe EVERY Company

TECHBLITZではこれまでさまざまな代替乳・代替プロテイン製品を開発する企業を取材してきた。今回は酵母の力でプロテインを生成する企業を取り上げる。米サンフランシスコに拠点を置くThe EVERY Companyは、元々Clara Foodsとして知られていたが、2021年にリブランディングを行い、非動物由来の卵タンパク質製品をローンチした。2022年3月には米西海岸のパティスリーと連携し、The EVERY Companyの非動物由来の卵白を使ったマカロンの限定販売予約も始まった。共同創業者でCEOのArturo Elizondo氏が製品にかける熱意や創業の背景を話してくれた。

畜産業の環境への負荷を減らし、人々の食生活を改善

本物そっくりの豚肉が食生活の未来を変える。香港発の植物性代替肉ブランド

大豆ミートが市販のスーパーでも置かれるようになり、その種類も少しずつ増えてきている。アレルギー対応やヴィーガン対応の食品も選択の幅が広がりつつある。今回紹介するのは、香港発の代替豚肉を製造するGreen Monday。同社創業者でCEOのDavid Yeung氏が代替肉へのこだわりやその開発の背景について、TECHBLITZの取材に答えた。

発酵技術を利用して新しい原材料を作る

きのこ発酵プラットフォームで「味を変える」 砂糖や塩の使用減にも Myco Technology

フードテックのエコシステムで今回紹介するのは、きのこを使った発酵技術で食品の味をより良くしようと挑む米コロラド州を拠点にしたスタートアップ、Myco Technologyだ。食料問題や環境問題に対して持続可能な取り組みにチャレンジするフードテックが増える中、Myco Technologyは砂糖や塩などの使用量を減らしつつ、風味を改善できる製品を開発している。共同創業者でCEOのAlan Hahn氏が製品へのこだわりや、起業の経緯を教えてくれた。

フードテック分野のスタートアップ企業を紹介

代替肉に昆虫食…フード関連のトレンドが掴める「Food Tech Trend Report」

「TECHBLITZ」編集部では今回、代替肉や食品廃棄物の削減、健康維持・増進サービスなど、幅広い切り口でカテゴリー分けした最新フードテックスタートアップ情報や国内外の大手企業協業事例に焦点を当てた「Food Tech Trend Report」を作成しました。(2021年6月30日配信)

限られた国土面積の国で考えた「自立した持続可能な食」

焼き鳥や唐揚げ、チキンカツにも 植物由来の代替鶏肉で多様な調理が可能 フードテックNext Gen Foods

鶏肉のような食感と栄養を持つ植物由来食品「TiNDLE」を提供するNext Gen Foodsは、シンガポール発のフードテックスタートアップだ。TiNDLEは、鶏肉の見た目や食感、風味にこだわった製品で、タンパク質などの栄養素を豊富に含みながら、鶏肉の生産より環境負荷も低減できるとして需要が高まっている。食肉輸出企業でサプライチェーンを担当し、シンガポールでの合弁会社での経験を経て同社を共同創業したブラジル出身のCEO、Andre Menezes氏に、ビジネスの概要と今後の展望を聞いた。

農薬の使用量を減らし、農家の生産性と収益性を向上

AIで正確に農薬を散布し、農家の収益性アップとサステナブルな農業の実現 イスラエル発Greeneye Technology

近年、農薬の過剰散布による農作物や環境への影響があらためて問題になっている。EUは2030年までに化学農薬の使用量を約50%削減することを目標にするなど、世界各国が農薬の使用量を抑えようと動いている。そんな課題を解決するイスラエル発のスタートアップがある。AIを使い、農薬の散布精度の向上と、使用量の削減に取り組むGreeneye Technology社だ。CEOのNadav Bocher氏に事業の展開や今後の見通しについて聞いた。

地球温暖化に歯止めをかけ、世界の人々に食物を届ける

垂直農法で世界の食料問題、気候変動に挑む スコットランド発アグリテックIntelligent Growth Solutions

エネルギーセクターをはじめ、温室効果ガス(GHG)の排出が多いと指摘される産業の一つが農業分野だ。地球温暖化の課題に加え、世界人口の増加に伴う食料問題を解決しようと取り組むアグリテックでさまざまな企業が台頭している。今回取り上げるのは、高層での屋内栽培を実現する「垂直農法/農業(Vertical Farming)」の設備を開発したIntelligent Growth Solutions(IGS)だ。スコットランドに拠点を置く同社CEOのDavid Farquhar氏がTECHBLITZの取材に、農業の現状と垂直農法のこれからについて答えた。

インドの農家が直面する貧困問題を解決したい

テクノロジーの力でインド農業の生産性向上につなげる 資機材販売・動画でノウハウ共有 AgroStar

肥料、農薬、種子から農業機械に至るまで、農業に必要なものを販売するインドのスタートアップ、AgroStar。農業資機材の流通プラットフォームを提供し、アプリのダウンロード数は500万件以上に上る。生産農家がAgroStarを選ぶ理由は、オンラインの購入目的だけではない。その高品質な保証と適正な価格、製品の入手しやすさ、無料で受けられる栽培技術のアドバイスなど、顧客サービス重視の姿勢があるからだ。同社のサービスを利用することによって、収益アップに成功した生産農家もあるという。AgroStarの共同創業者でCEOのShardul Sheth氏に、一般的なECサイトと何が違うのか話を聞いた。

食品廃棄、気候変動の課題解決に新しいビジネスパラダイムを

近隣住民との食品シェアアプリOLIO 地域の「つながり」とビジネスの手法で食品ロスの解決を

サステナブルな社会の実現に向けて、解決すべき課題の一つである「食品ロス」。まだ食べられるのに廃棄される食品は膨大な量に上る。イギリス発のスタートアップOLIOは、地域の住民間で、期限内に食べきることができない食品を譲り合える「食品シェアリング」のアプリを開発・運営している。コロナ禍で「人とつながりたい」という人々の思いが顕著になり、アクティブユーザーを増やし続けているという。OLIOの共同創業者でCEOのTessa Clarke氏に、フードロスの削減とビジネスを両立させる取り組みや今後の展望を聞いた。

アグリテック分野のスタートアップ企業を紹介

未来の農業のあり方に一つの解決策、アグリテックスタートアップトレンドレポート

「TECHBLITZ」編集部では今回、「農業」関連で幅広いカテゴリーの世界の最新スタートアップ情報や国内外の大手企業協業事例に焦点を当てた「AgriTech Startups Trend Report」を作成しました。(2022年2月3日配信)



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