モビリティ変革コンソーシアムの活動を通したオープンイノベーションや実験事例、成果について、同コンソーシアム事務局長を務めたJR東日本イノベーション戦略本部マネージャーの入江 洋氏に聞いた。
＜目次＞
・130社・団体が「リアルな場」で実証実験にチャレンジ
・コンソーシアムの3つのワーキンググループとは？
・AI活用サイネージ、自動運転、XRによる観光体験 多様な具体事例
・WaaSでオープンイノベーションを通じたESG活動へ
・コロナで「30年後」の社会が瞬時にやってきた 今後必要なスキルとは？
130社・団体が「リアルな場」で実証実験にチャレンジ
――改めて「モビリティ変革コンソーシアム」の設立の経緯や活動について教えてください。
設立は2017年9月です。当時は「これから東京オリンピックが始まるぞ」と世の中が盛り上がっている状況で、もちろん新型コロナウイルスの流行は想像もつかなかった時期です。
ただ当時から少子高齢化や地球環境問題など、様々な社会問題があり、将来の公共交通のあり方そのものが問われていた時期でもあります。また、IoTやビッグデータ、AIを中心とした先進技術の進展がこれから加速していくということも世の中で感じられていました。
モビリティ変革コンソーシアムは、1社では解決が難しい様々な課題がどんどん出てきているという認識の下、国内外の企業や大学、研究機関とつながり、これまでの一対一の開発という形ではなく、オープンイノベーションを掲げてモビリティ変革に取り組んでいくことを目的に設立しました。
各種技術は進展のスピードが非常に速いため、まずは5年間、2022年度末まで活動してその後は継続を議論するという形で始まりました。
コンソーシアムの特徴として、約130社・団体に参加いただき、それぞれが所有する技術、アセット、ノウハウを持ち寄って新しい実証実験を実施してきました。鉄道会社である我々は、駅や駅周辺、駅ビルなど具体的な場所を提供し、皆様とともに工場やラボではできない、リアルな場での実証実験を通じてプロトタイプを作り、そこから新しいサービスや製品開発を目指そうという建て付けです。あらゆる業種、分野から企業/団体にご参加いただきました。
コンソーシアム参加のメリットとして当社が当初想定したのは「リアルの場」を提供することであり、現実の場面で新たなソリューションを試せることが、製品化に近づける利点になると考えておりました。
一方、参加企業の方々に伺うと、むしろ「ネットワークの場」としてメリットがあるという声が多くありました。もちろんコンソーシアムの実証実験に参加するメリットもある一方で、通常の業界での仕事では会うことがあまりない領域の方々とつながることができ、そのネットワークで新たな仕事が生まれるなど、「つながる場」になっていることが一番のメリットだとお聞きしています。
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コンソーシアムの3つのワーキンググループとは？
――コンソーシアムの構成やワーキンググループについて教えてください。
構成は、コンソーシアムの統括・管理・意思決定などを担う「ステアリングコミッティ」に、当社からと外部有識者の方々が委員として参加し、私は事務局長を務めました。その下に3つのワーキンググループ（WG）、フューチャーモビリティWG（Future Mobility WG）、フューチャーライフスタイルWG（Future Lifestyle WG）、フューチャーテクノロジーWG（Future Technology WG）があり、そこに参加企業・団体の方々が所属して様々な取り組みを進めるという内容です。
まず実証実験を始めていくと、最終的にコンソーシアムとしてどこを目指すのかという議論が出てきますので、設立2年目に入ったところであらためて議論をして、「WaaS」（Well-being as a Service＝ウェルビーイング・アズ・ア・サービス）という言葉を作りました。当時、Mobility as a Service（MaaS）など「as a Service」というものが多く出てきた時期でした。
ウェルビーイングという言葉はなかなか日本語訳が難しく世の中にまだ浸透していませんでしたが、我々は鉄道事業者としてさまざまなプロトタイプを作って、これを社会実装する先は「まち（街、町）」であり、WaaSが実現されたまちの状態は「ひと、社会、地域をやさしさで包み込む状態」であり「インクルーシブシティ / タウン（Inclusive City / Town）」ができていくというイメージです。
モビリティ変革コンソーシアムはその世界観を目指し、「WaaS」という言葉を商標登録もしました。
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移動を起点としたFuture Mobility WGは「移動価値の再定義」、地域起点のFuture Lifestyle WGはICT・データを活用した「ヒト中心の街づくり」、そして技術起点のFuture Technology WGはモビリティ変革に資する「先進技術の活用推進」として、量子コンピュータや5G、空飛ぶクルマを当時から手掛けていました。コンソーシアム設立からのこの5年でこうした世の中の技術が一気に進んだという印象です。
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各WGのビジョンや社会的価値も設けました。例えば、Future Lifestyle WGは先述の「インクルーシブタウン」を目指し、WaaSの実現に取り組んできました。ただ、実証実験の全てがうまくいくわけではなく、うまくいったものもあれば、途中で中止になったり、実証実験はやったものの社会実装までには至らなかった、という事例もたくさんありました。
これまで続けてきたものとしては全体で31の活動テーマがあり、それぞれ実証実験を進めてきました。これらの活動は「こういうテーマでこういうことをやりたい」と考えた企業がまず皆さんの前でプレゼンをします。
そのプレゼンを受けた各企業や大学、研究機関などが自分たちの技術や知見を持ち寄って「一緒に取り組もう」という方々が集まり、話し合った中で実証実験チームが組成されていきます。最初に呼び掛けた企業が幹事企業となり、立ち上げたテーマに参加するメンバーはそれぞれが保有するアセットを持ち寄り、JR東日本は場所を提供し、実証実験を行う、という流れです。
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AI活用サイネージ、自動運転、XRによる観光体験 多様な具体事例
――これまで行った実証実験の具体事例をいくつか教えていただけますか？
まず、非接触AI活用型案内サイネージをご紹介します。約5年にわたって様々な企業様のプロダクトや形態のものを実証実験として、いろいろな駅で実施し、徐々に知見を蓄積してきました。現在、「AIさくらさん」を中心に実装が進んできているところです。
当初は人間型ロボットであるなど形態も大きさも様々でした。最終的に一番お客様に受け入れられ、スムーズに案内できるということで、こうした小型サイネージでキャラクターが出てくるという形態に落ち着きました。特に非接触というのは当初は念頭になかったのですが、まさにこのコロナ禍で出てきた新たな社会的要請に応えるものでした。
これまでの非接触・AI活用型案内サイネージの実証実験としては、関東・関西の鉄道会社が連携しての実証実験も2021年7月から9月に15駅39か所（43台）で実施しました。1社単独ではなかなか獲得することが難しいバーゲニング・パワーを我々も得たいということもあり、将来は関西の鉄道会社とも連携して全国展開していこうということで、現在も情報交換を続けています。
他にも、高輪ゲートウェイ駅では、改札カウンターでの遠隔案内・遠隔清算の実証実験に取り組みました。最新型の小さい形のアバターとAI案内を組み合わせて、画面で案内しながら非対面でICカードの清算が可能なモデルです。
また、自動改札を通らない紙の切符等も対応できる取り組みもあります。これらは現場のDXを進めるツールでもあり、働き方の改革につなげるために、具体的な実証実験を経て実装を進めているところです。
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次に、バス・BRT（Bus Rapid Transit＝バス高速輸送システム）の自動運転の実証実験をご紹介します。東日本大震災で甚大な被害を受け線路が流出した気仙沼線において、その後鉄道路線をそのまま再構築するのが難しいエリアがありました。
国や地元と話し合った結果、線路の一部をBRTバス専用道路として修復、再整備し、プロジェクト化を経てBRTを導入した気仙沼線の一部区間、柳津駅～陸前横山駅間で自動運転バスの実用化を目指し、最終的に2022年12月から営業運転を始めました。
これまで時速60キロでの走行試験や車線維持制御実験、速度制御実験、トンネル内走行実験、障害物検知実験など、自動運転に必要な細かな実証実験も積み重ねてきました。
BRT専用道には磁気マーカーが埋め込まれており、それに沿ってバスが走るという仕組みです。現在はまだ法律的な問題があり、自動運転レベル2ということで保安員として運転手が運転席に座っておりますが、自動運転区間では全くハンドルを触らなくても自動運転で動いています。人間の運転より乗り心地が良いというぐらいのレベルになっています。将来的には自動運転レベル4を目指していきます。
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XR技術による観光体験価値向上に資する技術も実装されています。2020年には東京駅丸の内広場で、AR(拡張現実)を活用して空間にバーチャルな物体を浮かび上がらせるというARアートイベントを開催しました。
会津若松の赤べこや仙台七夕の吹き流しなど、空中にポリゴン的な立体像が浮かび上がるもので、徐々にレベルを上げてきました。2021年には原宿駅前から明治神宮までのAR観光案内なども実施しました。
2022年には、南甲府駅と甲府駅の間のハイキングスポットでのAR体験イベントもあります。以前は紙ベースでチラシを作っていた「駅からハイキング」というイベントは、現地に行くとポイントごとにバーチャルな画像を選んで楽しんで見ることができるARのアプリも利用できるようになりました。
「駅からハイキング」では、JR東日本の各駅の現場社員がGPSで位置を設定し、自分で撮った写真や動画を専用のプラットフォーム上で入力するとAR画像が設定出来、それをお客様はアプリで見ることができるというものです。KDDIさんを中心に大変使い勝手の良いプラットフォームを作成することができました。
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ほかにも、地域活性化の一環で二次交通と地域の情報連携で地域課題の解決を目指すというテーマの実証実験を行いました。栃木県さくら市と連携し「道の駅」と鉄道の駅の両方をつなぐことによって、地域の二次交通の課題解決と観光ルートの創出を目指したものです。
実際、街の中心部と鉄道の駅が離れているというところ、こうした街は日本全国各地にあります。その中で、初めてその地を訪れる人にも移動のハードルを下げ、街を回遊していただこうという意味で、地元と連携して電動キックボードの利用や、アプリと連携した地域バスのキャッシュレス化なども実施しました。
これらは地元の協力なくしてはできない取り組みです。実証実験を経て、新たな課題も見えてきたので、よりブラッシュアップしてモデル化をして、今後その他のエリアへの展開へと進めていきたいと考えています。
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最後に、「空飛ぶクルマ」の事例も紹介します。まずはVR(仮想現実)を用いて空飛ぶクルマからどのように風景が見えるのかをお客様に体験してもらおうというイベントを2022年、横浜駅で開催しました。駅中央のタワーアトリウムで空飛ぶクルマのモックアップを置き、お客様に搭乗体験していただき、実際にドローンから撮影した横浜の飛行ルートの映像をご覧いただきました。
モックアップは映像と連動して機体が前後に動いたり、風が顔に当たるような体験もでき、リアルすぎて乗り物酔いしてしまう方も出るほどでしたが、実際に空を飛んでいるような360度のバーチャルな体験を楽しんでいただきました。
世界的にも空飛ぶクルマでの飛行は技術的には可能になってきていますが、特に飛行ルート下となるエリアの住民の方々より安全性への不安・心配が今後出てくることが想定されています。
そこで社会受容性を確認する実証実験として、こうした取り組みを進めてきました。子どもたちが成長したころには普通に空飛ぶクルマが飛んでいるだろうと想定して、子ども向けワークショップやドローンのプログラミングイベントも実施し、大変好評でした。
鉄道と空飛ぶクルマが競合しないかと思う方もいらっしゃるかもしれませんが、当社は最初からモビリティ全体、社会全体として空飛ぶクルマは必要であるという認識であり、それを使ってターミナル駅に行って鉄道を利用してもらう、というような動線が広がれば競合ではなく、社会としてウィンウィンな状態になると考えています。
WaaSでオープンイノベーションを通じたESG活動へ
――5年間でさまざまな実証実験を実施してきたのですね。活動を通して見えてきた意義や課題はありますか。
現在のWaaSに至る過程、オープンイノベーションのプラットフォームであるモビリティ変革コンソーシアムの目指すべき世界観を描いたイラストが下記になります。コンソーシアム活動を通じて生まれたソリューションが実装されたまちは、人、社会、地球をやさしさで包み込む「インクルーシブタウン、インクルーシブシティ」としています。
これまでの実証実験などをみんなで共有して最終的にこの世界観に結び付けていくことを大きなベクトルとして進めてきました。JR東日本グループの理念と、コンソーシアムのビジョンを統合させるような形でこうしたビジョン、世界観になりました。
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ウェルビーイングは確定した日本語訳がまだなく、一義的に定義が難しい言葉でもあります。議論を重ねた結果、我々が考えるウェルビーイングを図に示しています。心、身体、社会の定義から考えると、大きく意味すると2つの領域があり、1つは「私達にとっての」という「集合」での概念、もう1つは「自分にとっての」という「個人」の概念、その両方を含んだ言葉です。
私たちが考えるウェルビーイングとは、「安心・安全に過ごせる」というような自身が所属している社会であったり、自分で選択でき、自分が住みやすい環境だとか健康であるといった、どちらかというとハピネスに近い概念も含んでいます。オープンイノベーションを通じた活動としてWaaSを社会へ発信していくという取り組みも必要です。
コロナで「30年後」の社会が瞬時にやってきた 今後必要なスキルとは？
――この5年の間に、新型コロナウイルスの流行によって社会の在り方も大きく変化しました。コンソーシアム活動は今後の御社の取り組みや社会課題の解決に向けてどのような意義を持っていると思いますか。
経営の視点からコロナの影響などをお話すると、コロナ前からJR東日本の課題として「人口減少と少子高齢化社会の到来」がありました。2018年にJR東日本グループの経営ビジョン「変革2027」を策定しましたが、長期的な経営リスクとして一番大きいのは人口減少であると強調していました。
30年後に確実にやってくる人口減少については統計的に予測されており、今のうちから準備していかねばならない、という状況でした。当社は鉄道事業ですから、人口が減少すればお客様の乗車も減少し、エキナカや商業施設にも大きな影響を受けることは確実です。
このほか、働き方の変化やネット社会の進展、自動運転技術の実用化などにより、鉄道による移動ニーズが縮小し、固定費割合が大きい鉄道事業においては急激に経営が圧迫される懸念がもともとありました。
しかし、当時想定していた「30年後」の需要想定が一気にやってきました。コロナによって「移動」というものが一時的に停止してしまいました。
鉄道事業は固定費が高い装置産業であり、固定費比率が高いため、一度赤字になると黒字化が難しい事業です。そのため、一定のトップラインを守らなければいけません。コスト削減は急にはできないので準備が必要です。
都市間輸送は地方都市の人口に大きく影響を受けるため人口減少は長期的にインパクトが大きいということでした。「変革2027」が策定された2018年の時点で課題としていたその30年後の予測が、コロナによって瞬時に来てしまったというのが2020〜2022年までの状況です。
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コロナが始まり緊急事態宣言が発令され、東京オリンピック延期が決まった2021年3月期の決算をみると、どれぐらいインパクトがあったかが分かります。収入は対前年比53％で、売り上げが前年の約半分になったのです。赤字に陥り、上場企業で日本一の赤字を出してしまうという事態にもなりました。もちろんJR発足時から初めての事態です。
輸送量で見ても、特に新幹線による都市間輸送が一気になくなりました。回復は遅れており、いまだコロナ前には戻っていないのが現状です。当初、県をまたぐ移動は控えるような状況でしたから、経営的には極めて深刻な状況に陥ったということです。
決算の数値では、2019年度の実績は営業収益2兆9000億円でしたが、2020年度は1兆7000億で、当期純利益も1900億からマイナス5779億円という、信じられない状況でした。まさに「30年先の世界」が一気に来たという感じです。
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――状況はどのように変化・好転していくと思いますか？
ポストコロナは不可逆的な構造変化だと考えています。コロナの流行が始まった頃、世の中の変化が3カ月以上続くと、100％にはなかなか戻らないといった指摘が報道されていたことを思い出します。コロナの流行がもう既に2年以上続いたわけですから、以前のような「会社中心」「集中」型の移動に100%は戻らないと我々も考えております。
自分自身の仕事をみても、今まではなかったリモートがもう当たり前になり、そのメリット・デメリットはいろいろあるとは思いますが、少なくとも以前のような状態に100％戻るということはありません。この新しい社会構造に合わせた経営をしていかなければならないのが現状です。
そんな中、当社は何を目指していくのか。会社として掲げているESG経営に資するオープンイノベーションの継続・発展として、このコンソーシアムをプラットフォームとして今後もブラッシュアップしていきたいと考えています。
スマートシティやデジタル田園都市の国家構想など、特に地方自治体などへ社会実装の促進として展開していきたいと思います。もちろんそのツールとして、「WaaS」があり、その認知度向上やJR東日本をはじめとする鉄道会社での実装、また、JR東日本の変革を実現していきたいと考えています。
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その上で、オープンイノベーション活動を進めていくには、次の「3つの能力」と「再現性の高さ」を獲得していく必要があると考えています。
3つの能力とは、①構想力、②コミュニケーション能力、③実務能力、です。構想力においては短期、中期、長期とタイムスパンを複数で考える力が必要です。コミュニケーション能力では、違う分野・企業の方々と相互に考えていることか伝わっているか、また理解できているか。伝達力がポイントになります。
特に実務能力は、通常新しいことにチャレンジする際は膨大な実務が伴うことをきちんと認識するべきです。事務処理はペーパーワークも含め、根拠に従って正確に速くこなしていく能力がないと、実際に何も動かないことになってしまいます。
また、「再現性の高さ」の獲得ですが、出来る人はどこに行っても出来るというのは置かれた状況にキャッチアップする力に優れているからです。それは仕事の能力のOSを常に自らアップデートする力だと言えます。仕事はその時々のいわばアプリケーションであり、OSのアップデートは「より難しい複雑な仕事」をするために不可欠なものです。
OSのアップデートには、情報収集・整理スキルを身に付ける必要性があり、これは基本的に自力で獲得するしかなく、まずは読書が基本であると思っています。
