TECHBLITZ編集部では今回「電気自動車(EV)」に関連するOverviewや幅広いカテゴリーの世界の最新スタートアップ情報に焦点を当てた「EVトレンドレポート」を作成しました。

このトレンドレポートでわかること

●「電気自動車(EV)」関連のテックトレンド(完成車(乗用車、ハイパーカー、2輪、商用車)、コンポーネント)

※今回TECHBLITZ上で配布する「EVトレンドレポート」は一部項目のみの短縮版となります。下記コンテンツを含んだ完全版は「BLITZ Portal」会員のみに配布いたします。
[完全版で追加される内容]
・ソリューション
・大手企業の協業事例

現状の電気自動車(EV)関連の概要

 2023年春は、EV関連のニュースが目白押しでした。

 まずはじめに、世界の自動車市場で電気自動車(EV)が占める割合が着実に増加しています。2023年4月26日に国際エネルギー機関(IEA)が発表した年次レポート「Global EV Outlook」によると、2022年には世界で1,000万台以上のEVが販売され、今年はさらに35%増の1,400万台に達すると予想されています。これにより、新車販売台数全体に占めるEVのシェアが、2020年の約4%から2022年には14%に上昇し、IEAの予測通りであれば、今年はさらに18%へと増加することになります。

Image: Bloomberg, "BYDが中国で最も売れた乗用車ブランドに、1-3月に独VW抜く"

 その勢いを裏付けるかのように、4月半ばには、中国市場での2023年第1四半期の乗用車販売台数でBYDがVWを逆転して、はじめて首位に立ったとのニュースが飛び込んできました。世界で最も重要と言われる自動車市場で、EV専業メーカーがトップに躍り出たこと、日欧の自動車メーカーを抜き去ったことは、将来振り返って自動車業界におけるひとつのマイルストーンになるのではないかという指摘も聞かれます。

 その間、米国では、2022年8月に発効となった「インフレ削減法(IRA)」に基づき、EV購入時に税額控除(最大$7,500)の対象となるモデルが発表されましたが、そのリストのほぼすべてを米国メーカー製が占めました(外資メーカーでは唯一、VWのID.4モデルが対象)。これにより、EVメーカーの勢力地図にまた異なる力が作用するのではないかと考えられています。

 さらに欧州でも2023年3月末に動きがありました。中国EV市場での欧州メーカーの不振を憂慮した動きか、これまで、環境規制とEVシフトで世界をリードしてきたEUがカーボンニュートラルな合成燃料(e-Fuel)で駆動する場合に限り、2035年以降も内燃機関車の新車販売を認めるという決定をくだしました。非常に高額なe-Fuelの生産コストが下がらない限り大勢に影響を持たないだろう、EVシフトの潮流は止まらないだろう、という意見が多いものの、この決定も自動車業界に少なからぬインパクトを与えそうです。

 EV業界では現在、環境規制や経済・産業振興政策などの政治動向を注視しながら、あるいはロビーイング活動を行いながら、グローバル自動車メーカー、サプライヤー、TeslaやBYDに代表されるEV専業メーカー、そしてスタートアップまで、多様なプレイヤーが時に競争し、時に協力しながら、技術開発や市場拡大にしのぎを削っており、片時も目を離せません。

 本レポートでは、EV完成車および主要コンポーネント、EV向けソリューションの開発に取り組むスタートアップ(レポート発行時点でExit済みの企業を除く)を取り上げました。

短縮版でも「電気自動車(EV)」関連スタートアップ20社以上をご紹介

 「EVトレンドレポート」は、以下の画像の内容で構成しております。そのうち本記事下部のフォームから入手できる短縮版では、冒頭の「Overview」と、「完成車・コンポーネント」セクションから一部企業をご提供しています。

「電気自動車(EV)」関連スタートアップをご紹介

完成車

 内燃機関に比べて部品点数が少なく、構造が比較的シンプルであり、新規参入が容易と言われる EV。異業種からの参入に加え、世界各地で多数のスタートアップが誕生し、EVの設計・開発・生産に取り組んでいます。完成車の分野では、乗用車から小型車、商用車、そして二輪、三輪まで、さまざまなタイプの EV 完成車を紹介します。

完成車 - 乗用車

Lightyear
ソーラーパネル搭載EV

Image : Lightyear HP

ボンネットからルーフにかけて5平方メートルの太陽光パネルを搭載したEVを開発。天気に左右されるものの、ソーラーパネルのみで1日に最大70km走行可能な電力量を生産できるため、近距離の移動であれば充電が不要。充電した場合の航続距離は800km超。空気抵抗係数(Cd)0.175という空力に優れたデザイン。2022年末に数量限定の初代モデル「Lightyear 0」の生産を開始。2023年1月のCESで「Lightyear 2」を発表すると同時に予約受付を開始。高価格(€250K)だった「Lightyear 0」に比べ、より手頃な価格帯(€40K以下)を目指す。

完成車 - 小型ツーシーター

XEV (X Electrical Vehicle)
ツーシーターを3Dプリントで生産

Image : XEV (X Electrical Vehicle) HP

「可能な限りコンパクト」であることを追求した、都市生活者向けのアーバンモビリティ「YOYO」。航続距離は150km、最高時速は80km。バッテリーパックは簡単に取り外しができ、バッテリースワップにも対応。ボディやパーツを3Dプリントし、リソースを要する複雑な金型を排除、部品点数を減らすことで、またロボティクス技術を活用することで、コストの削減と生産サイクルの大幅な短縮を実現している。安全性も重視しており、ABSやエアバッグは標準搭載、欧州の安全基準を遵守している。

コンポーネント

 一般的な自動車購入者は、購入価格の高さ、航続距離の不安、充電インフラの不足、充電時間の長さなどを理由に、まだ EV の買い控えをしていると言われます。アーリーアダプターと、アーリーマジョリティやレイトマジョリティの間に横たわる「キャズム」を超え、より幅広い層に EV を普及させるには、手頃な価格の EV の実現や補助金制度などの優遇策といったコスト面に加え、EV の航続距離など利便性の面でもユーザーを納得させなければなりません。バッテリーや急速充電技術の更なる開発、充電ステーションの密なネットワークの構築が進められている一方で、革新的な技術を持ったスタートアップが、部品のイノベーションや、車体および部品の軽量化を通して EV の性能向上を後押ししています。

 コンポーネント分野では、モーターやインバーターをはじめとする EV の主要コンポーネント、そして素材の開発に特化したスタートアップを取り上げます。またパワートレインを交換し、既存の内燃機関車の電動化を推進するスタートアップも紹介します。

IRP Systems
eモビリティ向け
電動パワートレインシステム

Image : IRP Systems HP

費用対効果の高い、高性能なパワートレインシステムと独自の制御アルゴリズムを開発。トルクは電流に、速度は電圧に比例し、従来のモーターインバータのトポロジーでは、その両方を高効率で得ることは困難だった。同社は独自の制御アルゴリズムとパワートレイン設計により、その両立を実現。素早いレスポンス、スムーズな加速、正確なハンドリングという、優れたコントロール感やドライビング体験を提供する。2輪、3輪、4輪を含む幅広いeモビリティのプラットフォームに適合。



Infinitum Electric
軽量で静かな高効率電気モーター

Image : Infinitum Electric HP

インフォテインメントシステム、冷暖房、ウィンドウコントロール、パワーステアリングな ど、1台のEVには最大で50個の電気モーターが必要と言われる。同社は、回転に必要な力を発生させるステーター(固定)部分に、PCB(プリント回路基板)を採用した軽量電気モーターを開発。鉄芯と銅線で構成される従来のステーターに比べて、大幅な軽量化と高い電力密度を実現。また、摩擦の影響を減らして、静音性や稼働効率を向上させている。



日本企業が現状のトレンドを予測するうえで、またオープンイノベーションの進め方を考えるうえで、本レポートがお役立ていただければ幸いです。

 「EVトレンドレポート」短縮版をご希望される方は、「レポートを入手する」より資料請求をお願いします。

※今回TECHBLITZ上で配布する「EVトレンドレポート」は一部項目のみの短縮版となります。完全版は「BLITZ Portal」会員のみに配布いたします。

※新規事業開発、R&D、オープンイノベーション、商材発掘などを行う事業会社、政府系機関(行政含む)、CVC、VC、メディアに限りお渡しさせて頂いております。サービスプロバイダー、弊社と同業種の方等へのお渡しはお断りさせて頂く場合があること、ご了承ください。



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