特定テーマのトレンドキーワードや注目スタートアップをお伝えする「トレンドレポート」。今回は「Z世代」にフォーカスして注目スタートアップや大企業の協業 / 導入事例をまとめた「ジェネレーションZトレンドレポート」をご紹介します。同レポートでは、“メディア“、”ダイバーシティ“、”サステナビリティ“などに関連するソリューションがご確認いただけます。
※レポート本誌は、2023年10月に「BLITZ Portal」ご利用企業向けに発刊しております。

「Z世代(ジェネレーションZ、Gen Z)」とは?

PopulationPyramid net “2023 World

 厳密な定義があるわけではありませんが、「Z世代(ジェネレーションZ、Gen Z)」とは、一般的に1990年代後半から2010年頃までに生まれた人々を指します。米国発祥の「X世代」、「Y世代(ミレニアム世代)」に続く世代として名付けられており、さらにその次の世代は「α世代」と呼ばれています。少子高齢化が進む国内においてZ世代が全人口に占める割合は15%と大きくはありませんが、世界的に見ると77億人の32%を占めていると言われています。*

 成長過程でリーマンショックなどの経済危機や大規模な自然災害、最近ではコロナ禍や紛争など、不安定な社会情勢を体感してきた世代であることから、上の世代に比べて現実的かつ保守的な志向を持つと言われています。また、消費行動ではブランド品などの「モノ」よりは体験「コト」や家族や友人と過ごす「トキ」に関心を持つ人が多いのが特徴の1つです。また、気に入ったサービスやストーリー性のある製品、オリジナリティに富んだものに惹かれる傾向があるとも言われています。

 価値観の多様化や個別化が進む昨今、特定の世代の人々の特性を一般化しすぎてしまうことは危険ですが、全体的な傾向を捉えておくことは必要でしょう。中でもZ世代が労働力の中心となる2031年頃にはその収入が世界全体の4分の1以上に達するとの見方もあり、今後の消費や社会的な意思決定を牽引するグループとして、グローバル市場を狙う企業にとっての重要なターゲットであることには違いありません。

 本レポートでは、Z世代にフォーカスした製品やサービスを提供する国内外の有望なスタートアップを、Z世代の一般的な特徴と傾向をまとめたカテゴリー別と、大手企業との協業事例をご紹介します。

*SVPジャパン “未来を牽引するZ世代の特徴と傾向

世界の最新技術・サービス・事業アイデアの初期調査に|BLITZ Research Package
TECHBLITZが市場調査をサポート
世界の最新技術・サービス・事業アイデアの初期調査に|BLITZ Research Package
「世界の先端技術・ソリューションのスポット調査・発掘に|BLITZ Research」の詳細を見る

短縮版でも「Z世代」関連スタートアップ20社をご紹介(本記事では、うち3社を紹介)

 「ジェネレーションZトレンドレポート」は、以下の画像の内容で構成しております。そのうち本記事のフォームから入手できる短縮版では、冒頭の「Overview」と「カテゴリー概要(一部)」のセクションをご提供しています。

  ※今回TECHBLITZ上で配布する「ジェネレーションZトレンドレポート」は一部項目のみの短縮版となります。下記コンテンツを含んだ完全版は「BLITZ Portal」会員のみに配布いたします。

[完全版で追加される内容]
・(Category10以降)カテゴリー概要
・大手企業の協業事例

メディア

インターネットやデジタルデバイスが普及した社会で育った真のデジタルネイティブである Z 世代の人々は、不特定多数よりも近しい属性の人々との繋がりや、よりカスタマイズされた情報を求める傾向があります。在籍生のみが参加できる SNS や若い世代にフォーカスしたメディアを紹介します。

IDN Media

Image : IDN Media HP

情報を民主化して社会に良い影響をもたらすというビジョンのもと、インドネシアの若者世代にフォーカスしたモバイルファーストな情報プラットフォームを展開する企業。同社はニュース&エンタメ、フード、若い女性向け、ママ向け、eスポーツなど複数のデジタルメディアを運営しており、月間ユニークユーザー数は8,000万人以上。UGC(ユーザー作成コンテンツ)を公開できる「IDN Times Community」では、数万人を超えるコミュニティライターがインドネシア全土で活躍している。Unilever、P&G、Chevroletなど大企業を含む200社以上の広告クライアントからの売り上げが収益の70%を占める。

ダイバーシティ

社会の多様性や包摂性が重要視されている昨今、学校教育などを通してそれらを身につけてきた Z 世代にとって、ダイバーシティは重要な要素です。学業その他の成果を総合的に可視化することで高等教育機関や企業の多様性を高めるサービスや、テック業界で活躍する人材の偏りを是正するサービスなどをご紹介します。

Code First Girls

Image : Code First Girls HP

テック業界の男女またはノンバイナリー格差を埋めることをミッションに、15万人以上に無料のコーディング講座を提供する企業。教育 / 就業機会を提供することで、若手人材の多様性と社会的流動性を高める。Python、アプリ / Web開発、データとSQLなどが学べる8週間にわたる週1回2時間の入門クラスを修了するとDegreeコースの受講資格が得られ、同コースの修了者には契約企業での就労機会が与えられる。さらにMastersコースや、MOOC(大規模公開オンライン講座)も提供。Lloyds Banking Group、Morgan Stanley、Goldman Sachs、BT、Vodafoneなど大手企業を顧客に持つ同社は、技術人材不足と多様性の危機に対処するベく、英政府系の支援団体Tech Talent Charterと提携し、ネットワークを拡大している。

サステナビリティ

気候変動による災害などを目の当たりにしてきた Z 世代の人々は地球環境への負荷に対して敏感です。安価で壊れやすい製品よりも、環境への配慮を打ち出したサステナブルな製品が好まれるようです。また、テクノロジーを活用してエシカルな製品の開発を支援するサービスもご紹介します。

Bluebird

Image : Bluebird HP

消費財のブランドが持続可能性な製品を開発・展開し、環境意識の高い消費者に響くストーリーを打ち出すことを支援するSaaS型プラットフォーム。Levi's、Dropbox、Unilever、Googleなどの企業の出身者が設立した。製品またはアイデアをアップロードすると独自のアルゴリズムでCO2排出量やリサイクル率、廃棄物、気候データなどを組み合わせて製品の環境への影響を即座に算出し、エシカルな製品の開発を後押しする。また、ECサイトやソーシャル向けにインタラクティブなウィジェットを提供し、製品の環境や気候変動への負荷スコアを可視化することでブランドに対する信頼やロイヤルティの醸成を行う。さらにパッケージングサプライヤーからより環境に優しい提案を受けることができる仕組みもベータ版として展開し、価値観の合うブランドを求めがちなZ世代への訴求を支援する。



 日本企業が現状のトレンドを予測するうえで、またオープンイノベーションの進め方を考えるうえで、本レポートが少しでもお役立に立てれば幸いです。

 「ジェネレーションZトレンドレポート」短縮版をご希望される方は、「レポートを入手する」より資料請求をお願いします。

※今回TECHBLITZ上で配布する「ジェネレーションZトレンドレポート」は一部項目のみの短縮版となります。完全版は「BLITZ Portal」会員のみに配布いたします。

※新規事業開発、R&D、オープンイノベーション、商材発掘などを行う事業会社、政府系機関(行政含む)、CVC、VC、メディアに限りお渡しさせて頂いております。サービスプロバイダー、弊社と同業種の方等へのお渡しはお断りさせて頂く場合があること、ご了承ください。



RELATED ARTICLES
2023年にNVIDIAが出資した 世界のスタートアップ資金調達額トップ15
2023年にNVIDIAが出資した 世界のスタートアップ資金調達額トップ15
2023年にNVIDIAが出資した 世界のスタートアップ資金調達額トップ15の詳細を見る
大企業のイノベーションの秘密に迫る【オープンイノベーション事例集vol.5】
大企業のイノベーションの秘密に迫る【オープンイノベーション事例集vol.5】
大企業のイノベーションの秘密に迫る【オープンイノベーション事例集vol.5】の詳細を見る
2024年1月の世界のスタートアップ資金調達額トップ15【建設・不動産・スマートシティ編】
2024年1月の世界のスタートアップ資金調達額トップ15【建設・不動産・スマートシティ編】
2024年1月の世界のスタートアップ資金調達額トップ15【建設・不動産・スマートシティ編】の詳細を見る
【日本の大学発スタートアップ】成功事例と協業事例をまとめて紹介
【日本の大学発スタートアップ】成功事例と協業事例をまとめて紹介
【日本の大学発スタートアップ】成功事例と協業事例をまとめて紹介の詳細を見る
OI活動の「ピッチャー・キャッチャー問題」 日立ソリューションズが導き出した答えとは
OI活動の「ピッチャー・キャッチャー問題」 日立ソリューションズが導き出した答えとは
OI活動の「ピッチャー・キャッチャー問題」 日立ソリューションズが導き出した答えとはの詳細を見る
2023年12月の世界のスタートアップ資金調達額トップ20【ヘルスケア編】
2023年12月の世界のスタートアップ資金調達額トップ20【ヘルスケア編】
2023年12月の世界のスタートアップ資金調達額トップ20【ヘルスケア編】の詳細を見る

NEWS LETTER

世界のイノベーション、イベント、
お役立ち情報をお届け
「グローバルオープンイノベーションインサイト」
もプレゼント



Copyright © 2024 Ishin Co., Ltd. All Rights Reserved.