Image: Alberto Masnovo& Elnur/Shutterstock.com
今後世界中で再生可能エネルギーへのシフトが一気に加速し、化石燃料から再生可能エネルギーへとエネルギー源の主役が交代する時期も早まりそうです。今回は、エネルギーテックに関連するテーマを9に分けて、テーマごとに代表的なスタートアップを紹介します。

※本記事はTECHBLITZが配信した「Energy Tech Trend Report」をダイジェストで紹介したものです。レポートをご覧になりたい方はこちらまたは本記事末のフォームまでお問い合わせください。

<目次>
脱炭素・再生可能エネルギーへのシフトが加速
エネルギーテック、9の注目カテゴリー
1. 再生可能エネルギー
2. 再生可能エネルギー(住宅用)
3. エネルギー貯蔵
4. マイクログリッド
5. P2P取引プラットフォーム
6. 需給最適化
7. ビルエネルギー管理システム(BEMS)
8. 炭素の回収と再利用
9. 保守点検

脱炭素・再生可能エネルギーへのシフトが加速

 2021年4月22日、23日に米バイデン大統領の呼びかけでオンライン気候変動サミットが開催され、英国、EU、ロシア、日本、中国、インドなど世界40か国・地域のリーダーが出席、気候変動対策に関する議論が交わされました。

 同サミットでは、米国が2030年までに2005年比で温室効果ガス排出量を26~28%削減するという従来目標を「50~52%削減」へ引き上げることを発表、これに前後して、カナダ、日本、英国、ドイツなども次々と削減目標の積み上げや目標期限の前倒しを表明しています。

 温室効果ガス排出量ランキング上位を占める中国やインド、ロシアなどエネルギー消費大国の動向も注視せねばなりませんが、今後世界中で再生可能エネルギーへのシフトが一気に加速し、化石燃料から再生可能エネルギーへとエネルギー源の主役が交代する時期も早まりそうです。

 世界人口の増加と新興国の経済成長などにより、世界全体のエネルギー消費量は今後ますます増加すると考えられています。2020年こそ新型コロナウイルスの蔓延にともなうロックダウンや移動の制限により、エネルギー需要が落ち込みましたが、人々の生活や経済活動が正常化へ向かうにつれエネルギー需要も回復していくものと予測されています。

 このような状況下で、エネルギーの安定供給を担保しながら、上述の目標値を前提にエネルギーミックスと発電方法の見直しを図っていくには、技術イノベーションとテクノロジーの普及が不可欠です。

※本記事はTECHBLITZが配信した「Energy Tech Trend Report」をダイジェストで紹介したものです。レポートをご覧になりたい方はこちらまでお問い合わせください。

エネルギーテック、9の注目カテゴリー

1.再生可能エネルギー

 風力発電や太陽光発電設備を目にすることはもはや珍しくなくなってきた一方で、水深のある洋上に浮かべることのできる風力発電装置、太陽光の集光にAIを活用する技術など、技術が進化と深化を遂げています。また、実用化までにはまだ時間がかかりそうですが、地球のエネルギー問題を解決する可能性を秘めると期待される核融合発電の研究も鋭意進められています。

Principle Power
遠方の海に浮かべられる風力発電
所在地 Emeryville, California, US
創設年 2007年
資金調達額累計 $22.0 M / Unknown
出資者 UEDP Ventures, Repsol Energy Ventures, US DOE, Tokyo Gas Company, etc.
URL http://www.principlepowerinc.com
水深40mを越える洋上で稼働させることができる、浮体式の洋上風力発電装置を開発。波の揺れを押さえながら水中に浮く構造のため、着床式とは異なり水深や海底の地質条件に左右されない。四方を海と海溝に囲まれた日本は、浮体式風力発電が適すると考えられている。2020年には、日本法人も設立。
Image : Principle Power HP
Commonwealth Fusion
核融合エネルギー技術
所在地 Cambridge, Massachusetts, US
創設年 2017年
資金調達額累計 $199.0 M / Series A
出資者 Khosla Ventures, Equinor, Breakthrough Energy Ventures, etc.
URL https://www.cfs.energy
商業用の小型核融合炉を開発するMIT発スタートアップ。核融合は、CO2や放射性廃棄物を生成しないクリーンなエネルギーを無限に生み出すことのできる技術として期待されている。2021年に建設着工、2025年の商業化を目指している。米エネルギー省のプログラムを通し、複数の国立研究所とも共同で研究開発プロジェクトを進めている。
Image : Commonwealth Fusion HP

2.再生可能エネルギー(住宅用)

 住宅地で利用できる再生可能エネルギーといえば太陽光発電がまず思い浮かびますが、徐々に選択肢が増えてきています。下記では、地熱発電と水素ソリューションを取り上げましたが、オフィス街や住宅地での利用を想定した羽(ブレード)なしの静かな風力発電技術を開発しているスタートアップ企業もあります。

Dandelion Energy
地熱を利用した住宅向け冷暖房システム
所在地 New York, New York, US
創設年 2017年
資金調達額累計 $64.5 M / Series B
出資者 GV, New Enterprise Associates, Comcast Ventures, Breakthrough Energy Ventures, etc.
URL https://dandelionenergy.com
住宅所有者に、手頃な価格の地熱冷暖房システム(HVAC)を提供。数インチの穴を二つ開けるだけの優れた掘削技術により、配管設置工事費を大幅に削減。「前払いゼロ」制度を設け、低予算(月額$135〜)での導入を可能とした。なお一括前払いで導入した場合、年間の冷暖房コストを最大60%抑えることができ、約8年間で費用を回収できるという。
Image : Dandelion Energy HP
Enapter
水素生成+エネルギー貯蔵マシン
所在地 Berlin, Germany
創設年 2017年
資金調達額累計 $8.7 M / Series A
出資者 Shell Ventures
URL https://www.enapter.com
コンパクトで拡張性の高い、AEM水電解装置とその管理ソリューションを提供。独自技術を用いた電解槽で水道水や雨水を電気分解し、最大500NL/hの水素を生成可能。また太陽光発電で生成された電力を水素に変換して貯蔵することもできる。ゼロエミッション住宅の他、リモートコミュニティのマイクログリッド、水素モビリティの燃料補給、バックアップ電源など様々な用途で活用されている。
Image : Enapter HP

3.エネルギー貯蔵

 再生可能エネルギー由来の電力は生産量が変動するため、これを有効に利用するには、定置型のエネルギー貯蔵技術が欠かせません。エネルギーシステムに占める再生可能エネルギーの割合を高めるためには、生産されたエネルギーを長期にわたり低コストで効率的に貯蔵できる技術が鍵を握るとも言われています。

Form Energy
再エネ電力を長期間・低コストで貯蔵
所在地 Somerville, Massachusetts, US
創設年 2017年
資金調達額累計 $125.0 M / Series C
出資者 Saudi Aramco, Breakthrough Energy Ventures, The Engine, etc.
URL https://formenergy.com
再生可能エネルギー由来の電力を長期間、低コストで貯蔵可能なエネルギー貯蔵システムを開発。同製品は、リチウムを使わず硫黄を素材として使用することで、従来技術の数分の1という低コストで数か月にわたって再生可能エネルギーを保存できる。貯蔵技術により、エネルギーをグリッドへ統合するための送電インフラ設備の建設コストも回避することができる。
Image : Form Energy HP
Hydrogenious
安全かつ効率的に水素を貯蔵・輸送
所在地 Erlangen, Germany
創設年 2013年
資金調達額累計 $19.1 M / Unknown
出資者 Mitsubishi Corporation, AP Ventures, Covestro, Vopak, etc.
URL https://www.hydrogenious.net
水素を難燃性のオイルに変換して安全に貯蔵、輸送できる液体有機水素キャリア(LOHC)技術。ガス状水素と比較して輸送効率が高く、爆発炎上の危険もないため、水素燃料電池車の水素ステーションでの燃料補給や工業用途、再エネと諸産業を結ぶカップリングが容易になり、社会での幅広い水素利用がより容易になると期待される。
Image : Hydrogenious HP

4.マイクログリッド

 電力へのアクセスが十分でない途上国のコミュニティ向けのプロジェクトというイメージが強かったマイクログリッドですが、再生可能エネルギーの地域内での有効活用、地産地消を実現するソリューションとして先進国でも導入事例が増えています。同時に、停電の発生をともなう自然災害を想定した、マイクログリッドの必要性に対する認識も高まってきています。

Heila Technologies
柔軟に統合可能なマイクログリッド
所在地 Somerville, Massachusetts, US
創設年 2015年
資金調達額累計 $2.5 M / Seed
出資者 MassVentures, Massachusetts Clean Energy Center, Acario Innovation, etc.
URL https://heilatech.com
分散型エネルギーシステムに接続されるあらゆるノード(バッテリー、太陽電池アレイ、インバーターなど)を「インテリジェント・エージェント」に変え、ノード間で相互作用するエネルギープラットフォームを提供。自律的にリソースを管理・最適化でき、需要の変化やグリッドの進化に合わせて、容易に拡張できる。
Image : Heila Technologies HP
Scale Microgrid Solutions
モジュール型マイクログリッドで 安価かつ迅速に展開
所在地 Ridgewood, New Jersey, US
創設年 2016年
資金調達額累計 $300M / Later Stage
出資者 Warburg Pincus
URL https://www.scalemicrogridsolutions.com
再生可能エネルギーを電力供給源とするマイクログリッドシステム。モジュール式のシステムを提供することで、安価かつ迅速に分散型電力供給網の構築が可能となる。学校や病院、商業・産業施設などでの利用を想定。平時には冷暖房用の電力源や、工場のピーク時の補完的な電力供給源として利用可能。また、災害発生時などには電力が復旧するまでの間、ビジネスやコミュニティの電力供給を支えることもできる。最近はEVフリートの充電用途でも導入が進む。
Image : Scale Microgrid Solutions HP

5.P2P取引プラットフォーム

 再生可能エネルギーの普及と並行して、余剰電力の P2P 取引を可能とするプラットフォームも多く開発されています。特に、発電量や消費量、取引記録などの正確性や透明性が確保されるブロックチェーン技術を活用したプラットフォームに注目が集まっています。

LevelTen Energy
エネルギー取引マーケットプレイス
所在地 Seattle, Washington, US
創設年 2016年
資金調達額累計 $28.4 M / Series B
出資者 Prelude Ventures, Techstars Ventures, Founders’ Co-op, etc.
URL http://leveltenenergy.com
再生可能エネルギーの売り手と買い手をつなぐマーケットプレイスを開発。パフォーマンスのモニタリングや、洗練されたポートフォリオ分析機能なども搭載。現在世界21か国、470を超える再生可能エネルギープロジェクトが登録されており、ニーズに合致するオファーを選択することができる。再生可能エネルギー取引契約(PPA)にまつわるコストや複雑性、リスクの削減を図り、取引を支援する。
Image : LevelTen Energy HP
Electrify
ブロックチェーンを用いた P2Pマーケットプレイス
所在地 Singapore
創設年 2017年
資金調達額累計 $30.0 M / Series A
出資者 TEPCO Frontier Partners, Engie Factor
URL https://electrify.asia
ブロックチェーンを用いたエネルギー取引のP2Pマーケットプレイスを開発。同社のプラットフォームを通じて、個人・法人を問わず、余剰電力を直接売買することができる。エネルギー生産者は余剰エネルギーから収入を得ることができ、購入者にはより多様な選択肢が提供されることになる。ブロックチェーンとスマートコントラクト技術により、すべての取引が透明かつスピーディに完了する。
Image : Electrify HP

6.需給最適化

 電力の安定には、電力需要のみならず変動する再生可能エネルギーの供給可能量も考慮に入れた需給バランスの最適化が不可欠です。時間帯別の料金設定やダイナミックプライシングなどの手法を用いたデマンドレスポンスも精度の高い予測が可能となって初めて実現します。更に下記で紹介した Packetized Energyのように、需給予測に基づき、顧客(消費者)が所有するスマートデバイスを「仮想バッテリー」として用いることでピーク時の負荷を軽減するソリューションも登場しています。

Amperon
電力の需要予測インテリジェンスを提供
所在地 New York, New York, US
創設年 2017年
資金調達額累計 $4.3 M / Seed
出資者 Climate Capital, Intelis Capital, Powerhouse Ventures, etc.
URL https://amperon.co
Amperonは、AIを活用しデータに基づく高精度の電力需要予測システムを提供するスタートアップ。過去データのみならず、スマートメーターから収集されるデータ、気象データなどを総合的に分析、より正確な将来予測を立てることが可能となる。電力事業者やトレーダーに製品を提供。15日〜4年先のスパンで1時間単位の需給予測を行うことができる。
Image : Amperon HP
Packetized Energy
スマートデバイスと仮想バッテリーで電力需給を柔軟に
所在地 Burlington, Vermont, US
創設年 2016年
資金調達額累計 Undisclosed
出資者 National Science Foundation, US DOE, Schneider Electric, Greentown Labs, etc.
URL https://packetizedenergy.com
電力需要を柔軟に管理するためのソフトウェアシステムとスマートデバイスを開発。接続されたスマートデバイスを「仮想バッテリー」として用いることで、ピーク時の負荷を軽減、グリッド全体の柔軟性を実現する。カリフォルニア州のグリッドオペレーターCalifornia ISOとのプロジェクトでは、7,000台のスマートエネルギー機器を接続、合計で4MW規模のグリッドの柔軟性を実現。
Image : Packetized Energy HP

7.ビルエネルギー管理システム(BEMS)

 スマートメーターや IoT センサーを活用して建物内の電力消費量を可視化し、エネルギーの効率利用や省エネを実現するソリューションも多く提供されています。

Vutility
ワイヤーに吊るして電気等の使用データを収集
所在地 Sandy, Utah, US
創設年 2015年
資金調達額累計 $24.0 M / Series A
出資者 Chevron Technology Ventures, Constellation Technology Ventures, Quake Capital, etc.
URL https://vutility.co
ガスや電気、水道の使用データを収集できる手の平サイズのスマートデバイスを開発。建物内のユーティリティ関連ワイヤーに取り付けるだけで、リアルタイムにデータを収集。使用状況を可視化し、各種資源と費用の節約、温室効果ガス排出量の削減、更には機器の故障リスクの低減につなげていくことができる。
Image : Vutility HP
Verdigris Technologies
IoTセンサーで電力消費量を見える化
所在地 Moffett Field, California, US
創設年 2011年
資金調達額累計 $40.7 M / Later Stage
出資者 StartX, Verizon Ventures, Ambition VC, etc.
URL URL https://verdigris.co
IoTセンサーで商業施設や工場内の電力消費量をトラッキングし、エネルギー効率の「見える化」を行う。電力使用状況を細かく確認できるのみならず、AIが施設内の電力消費の無駄を分析、エネルギー消費量削減のための対策も提案される。
Image : Verdigris Technologies HP

8.炭素の回収と再利用

 再生可能エネルギー由来電力の割合が高まってきているとはいえ、エネルギー転換が一朝一夕に完了することはあり得ません。エネルギーの安定供給のためにも化石燃料由来エネルギーの重要性に変わりはなく、そのためにも、発電にともない発生する温室効果ガスを回収、再利用するテクノロジーの開発や普及が求められています。

Net Power
CO2でタービンを回す新たな火力発電技術
所在地 Durham, North Carolina, US
創設年 2009年
資金調達額累計 $150.0 M / Unknown
出資者 Oxy Low Carbon Ventures, Exelon, etc.
URL https://netpower.com
天然ガスを(窒素酸化物の発生につながる空気の代わりに)純粋酸素で燃焼させ発電。発生した高圧CO2は、水分を除去した後に再び圧縮され、燃焼機に戻されリサイクルされる。一方、余ったCO2は大気中に放出せず回収し、副産物として商用に売却する。これにより一切CO2を排出しない仕組みを実現できるという。現在、米国内外で4か所で、25MW規模の小型プラントの建設が進められている。
Image : Net Power HP
Carbon Clean Solutions
産業排ガスからのCO2回収技術
所在地 London, UK
創設年 2009年
資金調達額累計 $15.3 M / Seed
出資者 Marubeni, Chevron Technology Ventures, EASME, US Department of Energy, etc.
URL https://www.carbonclean.com
独自開発の溶剤と化学吸収法をベースにした回収プロセスで、発電所や工場施設などから排出される工業用排ガスに含まれるCO2の9割超を回収するソリューションを開発。アミンと塩を組み合わせた特許取得済みのアミン促進緩衝液(APBS)を利用。回収されたCO2は顧客のニーズに応じ、再利用、販売、あるいは貯留される。
Image : Carbon Clean Solutions HP

9.保守点検

 発電および送電設備などユーティリティ設備のメンテナンスには、時間、コスト、そして労力がかかります。ロボット技術や IoT、ドローンを活用し、大規模なインフラ設備の保守点検業務を自動化、効率化させるソリューションも多く生まれています。

Aerones
風力タービンの保守点検ロボット
所在地 San Jose, California, US
創設年 2015年
資金調達額累計 $5.2 M / Seed
出資者 Change Ventures, Y Combinator, InnoEnergy, etc.
URL https://www.aerones.com
タービンにかけられたロープを上って、風力タービンのブレードの点検、クリーニングや除氷、コーティングの塗布といった保守点検作業を一手に引き受けるロボットを開発。カメラやレーザースキャンによるデータ収集も可能。ドローンに比べて動作が安定しており作業効率が高い。作業員は地上からロボットを操作、高所作業の必要がなく安全にメンテナンス業務を遂行できる。
Image : Aerones HP
Metrycom
電力設備の保全をIoTセンサーで低コスト化
所在地 Herzliya, Israel
創設年 2008年
資金調達額累計 $2.0 M / Corporate
出資者 Israel Electric
URL http://www.metrycom.com
Metrycomは、高圧送電網の継続的なモニタリングを可能にするIoTソリューションを提供。スマートグリッドセンサーにより収集されたデータを分析し、ネットワーク全体を可視化、機器の予知保全を行う。また問題発生時にはリアルタイムで障害位置データを表示。必要な時に迅速なメンテナンス作業が可能となり、コストの削減と安全性の向上を実現。
Image : Metrycom HP

※紹介している企業情報は、「Energy Tech Trend Report」制作当時のものです。
※本記事はTECHBLITZが配信した「Energy Tech Trend Report」をダイジェストで紹介したものです。レポートをご覧になりたい方はこちらまでお問い合わせください。

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