このトレンドレポートでわかること
●「カーボンニュートラル」関連のテックトレンド（再生可能エネルギー、モビリティ・物流、カーボンオフセット、脱炭素型のライフスタイルetc）
※今回TECHBLITZ上で配布する「Carbon Neutral Trend Report」は一部項目のみの短縮版となります。下記コンテンツを含んだ完全版は「BLITZ Portal」会員のみに配布いたします。
[完全版で追加される内容]
世界中で資金流入が顕著になってきている「気候テック（Climate Tech）」分野
2021年10月末から11月半ばにかけてグラスゴーで開催された国連気候変動枠組条約第26回締約国会議（COP26）で、「グラスゴー気候合意（Glasgow Climate Pact）」が採択されました。2100年の世界の平均気温の上昇を、産業革命前の気温に比べて、1.5℃未満に抑制する目標が明記され、そのために2030年までに世界全体の温室効果ガス（GHG）排出量を2010年比で45%削減、さらに2050年までに「ネットゼロ」の実現を目指すことが再確認されました。
大きな前進である一方で、各国の国別排出削減目標（NDC）を合算したところで、さらには現時点で利用可能な技術を総動員しても、1.5℃目標の達成は困難だという試算や指摘もあり、このギャップを埋める技術のブレークスルーが待たれています。その牽引役として期待されているのが、斬新なアイデアや先進的な技術を武器に気候変動問題に対峙する「気候テック（Climate Tech）」スタートアップです。もともとディープテックと呼ばれる分野の企業が多く、技術が商用化に至るまで、つまりリターンが得られるまでに長い時間と多大なコストがかかるため、資金調達に苦労することが多いと言われていましたが、ここへきて潮目に変化が見られます。気候変動問題への対応が喫緊の課題であることへの理解が高まり、それと同時に気候変動対応が新たな「成長分野」であるという認識も広まっており、世界中でこの分野への資金流入が顕著になってきています。ベンチャーキャピタルが向かう、「次なるフロンティア」といった表現も聞かれるほどです。
もちろん気候変動への対応は、スタートアップだけに任せることはできません。あらゆる産業分野で「カーボンニュートラル」あるいは「ネットゼロ」へ向けた行動が起こされ、グローバル大手企業を中心に具体的な取り組みも次々と発表されています。自社の「カーボンニュートラル」目標実現のために、革新的な技術を持つClimate Techスタートアップとの協業を推進する大手企業の事例も増えています。
以上のような背景から、本レポートでは、エネルギー業界やGHG排出量が多いセクター（製造業、モビリティ、建設・住宅、農業）において、そして消費者である私たち一人ひとりの行動に変化をもたらし、低炭素、脱炭素経済と社会の実現を目指すClimateTechスタートアップを取り上げました。まだ実証に至っていない技術から、すでに商用化が進んでいるソリューションまで、幅広く多様なスタートアップを選定するとともに、大手企業とスタートアップの協業事例を紹介しています。
気候テック（Climate Tech）スタートアップと協業する大手企業の事例も増加
「Carbon Neutral Trend Report」は、以下の画像の内容で構成しております。そのうち本記事下部のフォームから入手できる短縮版では、冒頭の「Overview」と「カテゴリー概要」のセクションをご提供しています。
「カテゴリー概要」では、「カーボンニュートラル」領域の注目テックカテゴリー概要と、その領域における代表的なスタートアップを紹介しています。紹介するスタートアップは、直近の資金調達情報や事業概要や報道記事を元に、「TECHBLITZ」編集部にて有望性や独自性を判断して選定しています。
- 化石燃料由来のエネルギー生産
- 再生可能エネルギー
- エネルギーの貯蔵・輸送
- 電力の需給管理の最適化
- モビリティ・物流
- 化学・重工業
- 製造・マテリアル
- 建設・建物
- フード・農業
- CO2の回収・貯留・有効活用
- カーボンフットプリントの追跡
- カーボンオフセット
- 情報開示・ESG投資
- スマートシティ
- 脱炭素型のライフスタイル
日本企業が現状のトレンドを予測するうえで、またオープンイノベーションの進め方を考えるうえで、本レポートがお役立ていただければ幸いです。
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※今回TECHBLITZ上で配布する「Carbon Neutral Trend Report」は一部項目のみの短縮版となります。完全版は「BLITZ Portal」会員のみに配布いたします。
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