TECHBLITZ編集部では今回、遠隔医療の実現や病気の予防、従業員ケアやフィットネスまで、ヘルスケアに関連する世界の先進テックトレンドとその活用事例に焦点を当てた「ヘルステック(HealthTech)トレンドレポート」を作成しました。

このトレンドレポートでわかること

●ヘルスケア業界周辺領域のテックトレンド(遠隔医療、ウェアラブル端末、フェムテックetc)
●Google、Appleといったテックジャイアントのヘルスケア分野への進出状況
●医薬や医療機器から小売、航空会社まで、国内外の大手企業の協業取り組み事例

そもそもヘルステック(HealthTech)とは?

 ヘルステックという言葉は、健康(Health)と技術(Technology)を合わせた造語です。医療やヘルスケアの領域において、最新の技術を用いて新しいサービスや創薬などのイノベーションを起こすことを意味します。

ヘルステックが注目を集める背景

 高齢化の進展が加速する中、世界中で健康寿命の延伸が社会課題となる一方、個人のレベルでも健康意識が高まってきているように感じられます。人工知能、通信、センシング技術の急速な発達ともあいまって、医療・ヘルスケア分野のデジタル化が加速し、病院に通う必要のないリモート医療やヘルスケアデータの活用、よりパーソナライズされた医療の提供もますます現実味を帯びてきました。

 さらにGoogleやAppleなどのテックジャイアントの参入により、この領域の変化のスピードはますます加速しています。

 そこで本レポートでは、ヘルスケア分野で事業を展開するスタートアップ企業やその協業事例を紹介するとともに、Apple、Amazon、Google/Alphabetが、それぞれのコアビジネスと強みを活かして、時にスタートアップ企業との連携や買収も経ながら、ヘルスケア分野への進出を果たした軌跡を追ってみました。

GoogleやApple、Amazonの動向も

 「ヘルステック(HealthTech)トレンドレポート」は下記の4部で構成されています。

  • 注目テックトレンド概要と代表的なスタートアップ例
  • テックジャイアント(Apple、Amazon、Google/Alphabet)のヘルスケア分野への進出状況
  • 大手企業の協業事例 (海外)
  • 大手企業の協業事例 (国内)

注目のカテゴリー

 第1部では、ヘルステック領域における注目テックトレンド概要と代表的なスタートアップを紹介しています。紹介するスタートアップは、直近の資金調達情報や事業概要や報道記事を元に、「TECHBLITZ」編集部にて有望性や独自性を判断して選定しています。

  • 遠隔医療サービス
  • AIを活用した画像診断
  • 医療記録のデジタル化
  • 処方箋薬のデリバリー&薬の飲み忘れ防止
  • 高齢者の見守り
  • アクセシビリティ
  • ウェアラブル&ヘルストラッキング
  • 自宅検査サービス
  • メンタルヘルスケア
  • 従業員向けヘルスケアサポート
  • FemTech
  • フィットネス

ヘルステックにおける注目企業、協業事例

 第2部ではテックジャイアントの動向を、第3・第4部では国内外の大手企業によるスタートアップとの協業事例を紹介しています。

 協業事例は製薬や関連機器メーカー以外の領域も含まれます。たとえば米国に本社がありメンタルヘルス改善を支援するマインドフルネスと瞑想のアプリを提供しているHeadspace社は、ユナイテッド航空とパートナーシップを結んでいます。同社は機内でのストレスや不安解消、集中力向上、リラックス、安眠を促すため、機内エンターテイメントの一環として瞑想プログラムを提供しています。

 もちろん製薬会社も積極的な協業を進めています。塩野義製薬は2019年、注意欠陥多動性障害 (ADHD) をもつ子どもたちの注意機能の改善を後押しするビデオゲーム「EndeavorRx」開発などを行うAkili Interactive Labs社と戦略的パートナーシップを締結。日本および台湾における臨床開発と販売・マーケティングを進めています。

 これ以外にも、ヘルスケア分野には医療機関向けの高度な技術やプラットフォームから個人ユーザー向けのサービス・アプリまで、非常に幅広いスタートアップが誕生し、医療機関や製薬会社、医療機器会社との協業も多数進行しています。

 日本企業が今後のトレンドを予測するうえで、またオープンイノベーションの進め方を考えるうえで、本レポートがお役立ていただければ幸いです。

 「ヘルステック(HealthTech)トレンドレポート」をご希望される方は、下記フォームより資料請求をお願いします。

※新規事業開発、R&D、オープンイノベーション、商材発掘などを行う事業会社、政府系機関(行政含む)、CVC、VC、メディアに限りお渡しさせて頂いております。サービスプロバイダー、コンサル、もしくは弊社と同業種の方へのお渡しはお断りさせて頂く場合があること、ご了承ください。




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