サイバー攻撃の脅威に対抗。サイバーセキュリティ注目の7カテゴリ

※紹介している企業情報は、「CyberSecurity Trend Report」制作当時のものです。
※本記事はTECHBLITZが配信した「CyberSecurity Trend Report」をダイジェストで紹介したものです。レポートをご覧になりたい方はこちらか本記事下部のフォームからお問い合わせください。

＜目次＞
・急速にオンライン化が進む中、サイバーセキュリティ脅威への備えが急務
・サイバーセキュリティ、7の注目カテゴリー
・1. 生体・行動認証など多要素認証（MFA）
・2. ゼロトラストのアクセス権限管理
・3. ペネトレーションテスト
・4. ヒューマンエラー防止（ユーザー教育）
・5. IT資産の可視化とモニタリング
・6. 安全性・リスクの数値化
・7. データ暗号化・保護

急速にオンライン化が進む中、サイバーセキュリティ脅威への備えが急務

　新型コロナウイルスの影響で、多くの企業がリモートワークを導入しました。多種多様なコラボレーションツールのおかげで場所の制約なく働ける人が増える一方、家庭やカフェ等のネットワークを使う機会が増え、以前よりもサイバーセキュリティ上のリスクを負うことになりました。今までは企業のネットワークに守られていた個々のデバイスやデータを、多種多様な状況下においても安全に保つ必要性が高まっています。

　さらに、利用するサービスやデバイスが増えたことにより、保護する対象が以前よりも多くなってきました。またフィッシングメールなど、私たち個人を標的としたサイバー攻撃も一般的になってきています。ユーザーは、ビジネスを円滑に進めるために、また日々を安心して過ごすために、テクノロジーの進化に伴う新たな攻撃手法に対処しなくてはなりません。

　ガートナー社による「Leadership Vision 2020: Security and Risk Management Leaders」では、95%のCIOがサイバーセキュリティの脅威がさらに大きくなると予想しています。今後起こりうる脅威に備えるためには、セキュリティ担当者だけでなく、組織のトップから現場のメンバーまで、サイバーセキュリティのトレンドを把握する必要があると言えるでしょう。

サイバーセキュリティ、７の注目カテゴリー

Image: CyberSecurity Trend Report

１．生体・行動認証など多要素認証（MFA）

　ログインなどの認証に必要な情報がパスワードのみの場合、パスワードが流出あるいは予測されてしまうとアカウントに危険が及びます。そこで、昨今一般的になりつつあるのが多要素認証（MFA: Multi Factor Authentication）です。SMSで送信される1回限りの入力コードや、指紋・顔認証などの生体認証、マウスの動かし方などの行動認証、といった様々な要素が活用されています。

２．ゼロトラストのアクセス権限管理

　ゼロトラストとは「何も信頼しない」ことを前提にしています。従来は、ネットワークを信頼できる「内側」と信頼できない「外側」に分け、その境界線でセキュリティ対策を行えば良かったのですが、クラウドが普及するにつれて、外側であるインターネット上にも保護すべきもの（デバイスやデータなど）が増えてきました。そのため、認証や許可を受けた限られたユーザーおよびデバイスのみがアプリケーションやデータにアクセスできる、ゼロトラストのようなより高度な仕組みが必要とされているのです。

３．ペネトレーションテスト

　新たな脅威の的となる脆弱性は意外なところに潜んでおり、気付かぬうちに悪意ある攻撃を受けてしまうことがあります。その対策の一つとして有効なのが、ホワイトハッカーやツールによるペネトレーションテスト（ペンテスト、侵入テスト）です。ITシステムが複雑化し、セキュリティの穴を見過ごしがちな昨今では、攻撃者よりも早く自社システムの脆弱性を発見し、適切に対処する必要性が高まっています。

４．ヒューマンエラー防止（ユーザー教育）

　システムがいかに高度になっても、人が介在する限りそこに脆弱性は生じます。仕事だけでなくプライベートでも、フィッシングメールやソーシャルエンジニアリングといった脅威は身近なものとなりました。そのような脅威を100%なくすことは不可能ですが、ユーザーのITリテラシーを高めることによって、ある程度リスクを軽減することができます。

５．IT資産の可視化とモニタリング

　クラウド利用が増えたことで、IT資産の管理がますます難しくなっています。管理の目が行き届かない箇所に脆弱性があると、そこがサイバー攻撃の格好の的となるかもしれません。そういった脆弱性を未然に排除できるよう、全てのIT資産を可視化して把握し、継続的にモニタリングする必要性が高まっています。

６．安全性・リスクの数値化

　サイバー攻撃を受けた場合や災害時にも、企業はビジネスを続けていかなければなりません。そのため、有事の際に強く、冗長性の高いシステム構築が必要になってきます。また、社員や顧客が安心して活用できるシステム運営を実施するためにも、コンプライアンスを遵守したシステム構築・運用を心がけ、外部および内部の機関による定期的なシステム監査や、リスク評価（リスクの数値化）の実施が推奨されます。

７．データ暗号化・保護

　昨今では、個人情報などデータ保護の重要性がますます高まっています。とはいえ、未熟なセキュリティ対策の結果、データが流出してしまうこともあります。しかし、その流出したデータの内容が悪意ある第三者に読み取られるかどうかで被害の大きさが変わってきます。そこで、データが万が一流出してもデータや企業の信頼を守るために、強力な暗号化処理を施しておくことが効果的な対策となります。

※紹介している企業情報は、「CyberSecurity Trend Report」制作当時のものです。
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