「TECHBLITZ」編集部では今回、「業務効率」関連で幅広いカテゴリーの世界の最新スタートアップ情報や国内外の大手企業協業事例に焦点を当てた「Business Efficiency Tools Trend Report」を作成しました。

このトレンドレポートでわかること

●「業務効率」関連のテックトレンド(リモートワーク&コラボレーション、モチベーション&スキルアップ、ビジネス・インテリジェンス、経費精算&SaaS管理etc)

※今回TECHBLITZ上で配布する「Business Efficiency Tools Trend Report」は一部項目のみの短縮版となります。下記コンテンツを含んだ完全版は「BLITZ Portal」会員のみに配布いたします。

    [完全版で追加される内容]
  • 大手企業の協業・導入事例(海外)…Microsoft,LinkedIn,T-Mobile etc
  • 大手企業の協業・導入事例(日本)…KDDI,NTT Docomo & みらい翻訳,メルカリ,三菱UFJ銀行 etc

 新型コロナウイルスの感染が広がる中、ビジネスを継続させるため、そして従業員の安全を守るために、多くの企業がリモートワークを導入しました。ビデオミーティングが普及し、多種多様なコラボレーションツールが登場、デジタル契約書や電子署名の利用も否応なしに進むなど、リモートでの仕事をスムーズに遂行するためのテクノロジーソリューションの位置付けが、「ベター」から「マスト」へ変わっていきました。

 この間、対面で会話を交わしながら仕事をすることの大切さを感じると同時に、これまで当たり前として受け止めてきたことの中に、実は無駄や非効率が隠れていたことを実感した方も多いのではないでしょうか。ワクチンが普及し、ビジネスが「正常化」していった後にも、パンデミック以前から進んでいたデジタル化や効率化の動き、そして働き方の見直しが加速していくだろうと予測されています。

 ガートナー社がCXOレベルの企業幹部を対象に実施した「Gartner 2020 Digital Workplace Survey*」でも、回答者の68%がコロナ危機収束後も、デジタルワークプレイスの推進、実施に取り組む意向を示しています。同記事上でガートナー社は、デジタルワークプレイス関連技術のハイプ・サイクル**も紹介しています(レポート参照)。

 本レポートでは、業種を問わず様々な場面で活用できる効率化ツールやソリューションを提供するスタートアップ企業と、大手企業による協業や導入事例を取り上げました。各々のソリューションや事例が、ハイプ・サイクルのどの辺りに位置するか、比較してみるとおもしろいかもしれません。

*Source: Gartner "6 Trends on the Gartner Hype Cycle for the Digital Workplace, 2020"
** 特定の技術の成熟度、採用度、社会への適用度を示す図

これまで当たり前としてなっていた業務が、実は無駄や非効率であることも

 「Business Efficiency Tools Trend Report」は画像の内容で構成でおります。そのうち本記事下部のフォームから入手できる短縮版では、冒頭の「Overview」と「カテゴリー概要」のセクションをご提供しています。

デジタル化や効率化の動き、働き方の見直しが加速

 「カテゴリー概要」では、「業務効率」領域の注目テックカテゴリー概要と、その領域における代表的なスタートアップを紹介しています。紹介するスタートアップは、直近の資金調達情報や事業概要や報道記事を元に、「TECHBLITZ」編集部にて有望性や独自性を判断して選定しています。

  • リモートワーク&コラボレーション
  • 会議書き起こし&要約
  • タスク・目標管理
  • モチベーション&スキルアップ
  • 文書・資料作成
  • 手書き書類のデジタル化
  • ワークフローの自動化
  • 営業サポート
  • 契約書作成・管理
  • カスタマーサポート
  • データ管理・共有
  • ITサポート
  • ビジネス・インテリジェンス(BI)
  • リスクマネジメント
  • 経費精算&SaaS管理

 日本企業が現状のトレンドを予測するうえで、またオープンイノベーションの進め方を考えるうえで、本レポートがお役立ていただければ幸いです。

 「Business Efficiency Tools Report」短縮版をご希望される方は、下記フォームより資料請求をお願いします。
 

※今回TECHBLITZ上で配布する「Business Efficiency Tools Report」は一部項目のみの短縮版となります。完全版は「BLITZ Portal」会員のみに配布いたします。

※新規事業開発、R&D、オープンイノベーション、商材発掘などを行う事業会社、政府系機関(行政含む)、CVC、VC、メディアに限りお渡しさせて頂いております。サービスプロバイダー、コンサル、もしくは弊社と同業種の方へのお渡しはお断りさせて頂く場合があること、ご了承ください。




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