CONCEPT
コンセプト
- 脱炭素
- スタートアップ連携
- まちづくり
「ZET(Zero Emission Technology)New Japan Summit 2023 Kyoto ※1」とは・・・
国内外の脱炭素テクノロジー(ZET:Zero Emission Technology)関連スタートアップ等との協業、まちづくり・地域産業への技術導入をテーマに、産学公の関係者が一堂に会し事例の共有を図り、新たな交流と共創が生まれる場として開催します。
※1 本サミットは、「石油から空気へ、地方が最先端へ、制約から拡張へ」をコンセプトに、「ゼロカーボンものづくりによるゼロカーボンまちづくり(地産地消型社会への転換)」を目指した「ZET-valley構想 ※2」を推進する京都府と、グローバルオープンイノベーションを推進するTECHBLITZの「New Japan Summit」の共同企画イベントです。
※2 https://www.pref.kyoto.jp/sangyo-sien/zet_valley.html
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「民間」「行政」「協業」の
3テーマでセッションを開催
それぞれの分野における代表的な企業・自治体・キーパーソンが登壇!
スタンフォード大学アジア・米国技術経営研究センター 所長 特任教授
Richard Dasher
1994年からスタンフォード大学、アジア・米国技術経営研究センターの所長を務める。研究・教育の主な対象は、イノベーションシステム、産業のバリューチェーンにおける新技術の影響、オープンイノベーション・マネジメント。日本政府の世界トップレベル研究拠点プログラムのプログラム委員会などにも就任。またシリコンバレー、カナダ、日本、韓国のスタートアップ、アクセラレーター、ベンチャーキャピタル、非営利団体の顧問としても活躍している。日米イノベーション・アワーズの実行委員会長。2004年〜2010年まで、日本の国立大学初の外国人経営メンバーとして東北大学の理事を務めた。スタンフォード大学で言語学の修士号、博士号を取得している。
京都先端科学大学 副学長
日本電産株式会社 専務執行役員 最高技術責任者(CTO)
小関 敏彦
1981年東京大学工学部卒、1983年東京大学工学系研究科修士課程修了。1983年から新日本製鉄勤務。1994年米国MIT博士課程修了。Sc. D (Doctor of Science) in Materials Engineering。
2004年から東京大学教授。2014年4月から東京大学・副学長、2017年4月から東京大学・理事副学長を歴任。
2019年6月から現職。併せて、2019年4月から日本電産株式会社専務執行役員・生産技術研究所長。2022年4月から同社最高技術責任者(CTO)
株式会社SCREENホールディングス
代表取締役 取締役会長
垣内 永次
1981年大日本スクリーン製造(現:SCREENホールディングス)入社。34歳にて海外現地法人(ベネルクス)社長。その後、アメリカ西部・中南米市場を担当する海外現地法人社長。2000年2度目のアメリカ現地法人社長。2005年執行役員、印刷関連機器事業のカンパニー社長。2007年常務執行役員 半導体機器カンパニー社長。2011年取締役。2014年4月代表取締役 取締役社長。2019年6月代表取締役 取締役会長に就任。2021年6月京セラ株式会社 社外取締役に就任。
京都商工会議所 常議員/電機・機械金属部会長、(公社)京都工業会副会長、(一社)京都経営者協会副会長。
カーネギー国際平和財団 シニアフェロー
櫛田 健児
カーネギー国際平和財団シニアフェローで日本プログラムディレクター。シリコンバレーと日本を結ぶJapan – Silicon Valley Innovation Initiative @ Carnegieプロジェクトリーダー。キヤノングローバル戦略研究所インターナショナルリサーチフェロー。東京財団政策研究所上席研究員(客員)。スタンフォード大学非常勤講師(2022年春学期、2023年冬学期)。
1978年生まれ、日本育ち。 スタンフォード大学卒、経済学、東アジア研究専攻。カリフォルニア大学バークレー博士号修了。スタンフォード大学アジア太平洋研究所でポスドク修了後、2011年から2022年までスタンフォード大学アジア太平洋研究所日本プログラムリサーチスカラーを務めた 。
主な研究と活動のテーマは:1)Global Japan, Innovative Japan、2)シリコンバレーのエコシステムとイノベーション、3)日本企業のシリコンバレー活用、グローバル活躍、D X 4)日本の政治経済システムの変貌やスタートアップエコシスムの発展 、5)アメリカの政治社会的分断の日本への紹介などで、一般向けコンテンツや学術論文、メディア記事、書籍を多数出版。
世界向けにカーネギーからの研究論文シリーズ、Startup Japanやシリコンバレー の分析、学術論文には“The Politics of Commoditization in Global ICT Industries,” “Japan’s Startup Ecosystem,” “Cloud Computing: From Scarcity to Abundance,”などを出版。
日本語での一般向けコンテンツには「日本企業が陥るシリコンバレー活用のワーストプラクティス」シリーズ(Techblitz)や「日本には伝わっていないテスラの本質的な衝撃と価値の作り方」(CIGS)、「分断のアメリカ」「米国コロナ最前線と合衆国の本質」シリーズ(CIGS)などがあり、ビジネス著書:『シリコンバレー発 アルゴリズム革命の衝撃:IoT, Fintech, Cloud, AI の本質』(朝日新聞出版2016年)、『バイカルチャーと日本人』(中公新書ラクレ2006年、アマゾンキンドル電子書籍2015年(奥万喜子共著) などがある。
日米のメディアではニューヨークタイムズ、ワシントンポスト、日本経済新聞、日経産業新聞、朝日新聞、日経ビジネス、ダイヤモンド・ハーバードビジネスレビュー、週刊エコノミストなどに記事やインタビューなどが掲載され、NHK, PBS NewsHour, NPR などに出演。日本ICU(国際基督教大学)財団の理事、Trilateral Commission(三極委員会)のロッカフェラーフェロー、米日リーダーシッププログラムのフェローアドバイザーも務める。新経済サミットや日経Fintech Summit (Fin/SUM), Agritech Summit (Ag/SUM), Regulation Tech Summit (Reg/SUM), Transportation and Mobility Summit (Tran/SUM), AI Summit (AI/SUM)など、様々なイベントに登壇。複数社の企業向け研修でDXやシリコンバレー流価値の作り方などを行い、コンサルティングも行っている。
詳しくはwww.kenjikushida.orgに記載。
株式会社 GSユアサ 取締役 経営戦略室 室長
野瀬 佳一
- 1983年 4月
- 三菱商事株式会社 入社
- 2010年 4月
Mitsubishi Corporation Americas
Senior Vice President- 2013年 10月
- インターメタリックスジャパン株式会社
代表取締役副社長 - 2015年 4月
- Lithium Energy &Power, GmbH
Executive Vice President - 2018年 6月
- 株式会社 GSユアサ 入社
- 2018年 6月
- 株式会社 GSユアサ 理事
経営戦略室 担当部長
株式会社 ジーエス・ユアサ コーポレーション
コーポレート室 担当部長(現任) - 2019年 6月
- 株式会社 GSユアサ 執行役員
経営戦略室 室長(現任) - 2022年 4月
- 株式会社 GSユアサ 取締役(現任)
ソニーベンチャーズ株式会社 代表取締役社長
土川 元
1984年一橋大学を卒業、1988年 Stanford Graduate School of Business でMBAを取得。日本興業銀行、メリルリンチに勤務。2004年よりソニー株式会社(現ソニーグループ株 VP)
- 2004年
- Sony Electronics (US)
- 2008年
- 本社IR部門長
- 2011年
- 本社Corporate Development部門長
- 2014年
- ソニーモバイルCSO
- 2016年
- 本社Corporate Development部門長(~17)
兼 ソニーイノベーションファンド Chief Investment Manager - 2019年
- Innovation Growth Ventures 株式会社 CEO
- 2022年
- ソニーベンチャーズ株式会社 CEO兼CIO
オムロンベンチャーズ株式会社 代表取締役社長
オムロン株式会社 グローバルコーポレートベンチャリング室室長
井上 智子
https://www.omron.com/omronventures/
PhD., MBA
2018年4月よりオムロンベンチャーズ(株)CEO、2020年9月よりオムロン(株)共創デザインセンタ長兼務後、2022年4月にオムロンのCVCであるグローバルコーポレートベンチャリング室を立ち上げ、現在は室長を兼務。オムロン以前は、産業革新機構にて医療機器のベンチャーキャピタルの設立準備から、ファンドの設立、運営、ベンチャー投資に携わる。また、ジャパン・バイオデザインプログラム(東大、阪大、東北大)の立ち上げ支援や筑波大学のグローバル医薬品・医療機器マネジメント講座の講師、メンター、ファシリテーターを務めるなど、多方面で活動。一橋大学経済学部卒、ペンシルベニア大学ウォートン校MBA、東京女子医科大学早稲田大学共同大学院共同先端生命医科学専攻修了博士(生命医科学)、スタンフォード大学バイオデザインプログラムファカルティフェロー。
京都大学 大学院工学研究科 材料化学専攻
高分子材料化学講座 生体材料化学分野
教授
沼田 圭司
http://pixy.polym.kyoto-u.ac.jp/
<経歴>
- 1999年
- 東京学芸大学附属高校 卒業
- 2003年
- 東京工業大学 工学部高分子工学科 卒業
- 2007年
- 東京工業大学 博士(工学)取得
- 2008-2010年
- JSPS海外特別研究員 Tufts大学
- 2010-2012年
- 理化学研究所 上級研究員
- 2012-2018年
- 理化学研究所 チームリーダー
- 2014-2019年
- ImPACT プロジェクトリーダー
- 2016-現在
- JST ERATO研究総括
- 2020年-現在
- 現職
<受賞・派遣歴>
- 2022年
- 第12回フロンティアサロン永瀬賞(一般財団法人フロンティアサロン財団)
- 2021年
- 第5回バイオインダストリー奨励賞(一般財団法人バイオインダストリー協会)
- 2021年
- 繊維学会賞(繊維学会)
- 2020年
- The 2020 ACS Macro Letters/Biomacromolecules/Macromolecules Young Investigator Award (American Chemical Society)
- 2019年
- 旭化成賞(高分子学会)
- 2019年
- 日本植物細胞分子生物学会奨励賞(日本植物細胞分子生物学会)
- 2018年
- The BEPS Outstanding Young Scientist Award (Bio-Environmental Polymer Society (BEPS))
- 2018年
- 文部科学大臣表彰若手科学者賞(文部科学省)
- 2017年
- ChemComm Emerging Investigators (Royal Society of Chemistry)
- 2016年
- The most highly prolific authors for Biomacromolecules (American Chemical Society)
- 2016年
- Future Leaders, 13th Annual Meeting of Science and Technology in Society forum (STS forum)
- 2015年
- バイオ・高分子研究会 若手研究者奨励講演賞 (高分子学会バイオ・高分子研究会)
- 2015年
- 第61回高分子研究発表会ヤングサイエンティスト講演賞(高分子学会関西支部)
- 2014年
- Polymer Journal 論文賞-日本ゼオン賞(高分子学会)
- 2014年
- 高分子研究奨励賞(高分子学会)
- 2012年
- 平成23年度 理化学研究所 研究奨励賞(理化学研究所)
- 2009年
- リンダウノーベル賞受賞者会議(化学)派遣(the Council for the Lindau Nobel Laureate Meetings)
- 2008年
- 最優秀発表賞 博士の部(高分子学会関東高分子若手会)
- 2008年
- 土肥賞(博士)(東京工業大学大学院物質科学創造専攻)
- 2005年
- 土肥賞(修士)(東京工業大学大学院物質科学創造専攻)
株式会社島津製作所
基盤技術研究所 新事業開発室 室長
高橋 雅俊
1995年広島大学工学研究科修了後、(株)島津製作所に入社。高速液体クロマトグラフの技術開発に従事後、2006年から2011年まで米国メリーランドに拠点を置くShimadzu Scientific Instrumentsにて北米マーケティングを担当。高速液体クロマトグラフのプロダクトマネージャー、細胞事業開発室の室長を経て、2019年より基盤技術研究所新事業開発室の室長となり、ヘルスケア、グリーン領域における新事業の企画・開発を推進。
Symbiobe株式会社 代表取締役
後 圭介
- 2000年 5月
- アクセンチュア株式会社 入社
- 2015年 2月
- 内閣府革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)プログラムマネージャ補佐 着任
- 2015年12月
- 国立研究開発法人科学技術振興機構 入社
- 2018年10月
- 一般社団法人構造タンパク質素材産業推進協会設立・理事就任
- 2021年 1月
- Symbiobe株式会社設立・代表取締役就任
京都府 商工労働観光部ものづくり振興課課長
足利 健淳
https://www.pref.kyoto.jp/sangyo-sien/
1996年京都府入庁。2012年からものづくり振興課に配属され、インディーゲームイベント「Bitummit」の開催、コンテンツ産業支援拠点「クロスメディア・クリエイティブセンター」の創設、第三者承継を支援する「事業継続・創生支援センター」の設立、デジタルものづくり拠点「北部産業創造センター」の整備、次世代技術実証拠点「けいはんなロボット技術センター」の開設等に携わる。2020年より現職で、「ZET-valley」「メディアパーク」「ロボット共生カフェ」「食の世界便」「古民家プロジェクト」をはじめ様々な産業振興、中小企業・スタートアップ振興を展開中。プライベートでは最近blenderを使った仮想空間づくりをかじり中。
Honda Innovations, Inc. CEO
本田技研工業株式会社 経営企画統括部 コーポレートディベロップメント統括
杉本 直樹
リクルートにて、人事採用、営業などを経て、インターネット事業の立ち上げに参画。UC Berkeley MBA留学中に立ち上げたオンラインコミュニティを社内ベンチャー化。リクルート退職後、ベンチャー投資コンサルタント等を経て、ホンダのシリコンバレーでのCVC設立に参加。以来、ホンダのオープンイノベーションを推進。現在は、シリコンバレーのHonda Innovations, Inc. CEO と、本田技研工業株式会社 経営企画統括部 コーポレートディベロップメント統括を兼務。東京大学工学部卒。UC Berkeley MBA修了。シリコンバレー在住28年。
日本郵船株式会社
執行役員(技術本部DX推進グループ・イノベーション推進グループ担当)
鈴木 英樹
国際基督教大卒。1987年、日本郵船入社。
主に定期船、自動車船事業に従事。
ドイツ駐在、MTI(Monohakobi Technology Institute)創設、内閣府規制改革推進室参事などを歴任。
2018年5月、次世代ソリューション開発のためシリコンバレー駐在。
2019年4月、経営委員(現在執行役員に名称変更)技術本部デジタライゼーショングループ長に就任。
2021年10月、執行役員(技術本部DX推進グループ・イノベーション推進グループ担当)
積水バイオリファイナリー株式会社
取締役 経営企画部長
加納 正史
https://www.sekisui.co.jp/bio-refinery/
1991年、積水化学工業株式会社に入社。
コーポレート研究部門、新事業開発部門にて住宅用太陽電池、燃料電池、エネルギーマネジメントシステム並びにリチウムイオン電池等のエネルギー分野での開発や事業化に従事。
2020年4月、新事業開発部BRグループ、2022年7月より積水バイオリファイナリー株式会社取締役、資源循環社会の実現を目指し、ゴミからエタノール製造技術の事業化推進を行っている。
積水化学工業株式会社
新事業開発部 イノベーション推進グループ
C.O.B.U.アクセラレーターユニット長
吉田 圭佑
2012年に国内大手電機メーカーの電池製造会社に入社。
家庭用蓄電池やドローン用電池など多数の新製品開発や実証立ち上げに携わる。
2017年に積水化学工業株式会社に入社、リチウムイオン電池の国内工場立ち上げや家庭用蓄電池の商品企画・開発に従事。
現在は社内の新規事業チャレンジ制度の設計を行いつつ、イノベーション・カタリストとしてエネルギー分野を中心としたオープンイノベーションを推進している。
環境省
大臣官房地域脱炭素政策調整担当参事官
木野 修宏
- H8.4
- 環境庁(当時)入庁
- H26.7
- 環境省地球環境局国際連携課国際協力室長
- H28.7
- 国際連携課国際地球温暖化対策室長
- H29.7
- 総務課低炭素社会推進室長
- R2.7
- 大臣官房環境影響評価課環境影響審査室長
- R4.7
- 大臣官房地域脱炭素政策調整担当参事官 (現職)
京都工芸繊維大学
機械工学系・教授
山川 勝史
1996年3月京都工芸繊維大学修士課程修了。同年東レ株式会社に入社し、製膜高速化技術開発に従事。2001年11月京都工芸繊維大学に助手として就任。移動物体周りの高性能数値計算技術の研究に従事。2004年に博士(工学)の学位取得後、2007年准教授、2021年教授に昇格。この頃、新型コロナ感染シミュレーション技術開発に従事し、2022年4月に文部科学大臣表彰科学技術賞を受賞。現在に至る。
広島大学 デジタルものつくり教育研究センター・センター長・特任教授
株式会社巴川製紙所 取締役常務執行役員
一般社団法人日本能率協会 顧問 日本CTOフォーラム コーディネータ
林 隆一
https://www.hiroshima-u.ac.jp/digital
米国デュポン社の日本法人にて29年勤務。ナイロン樹脂の研究開発から始まりエンジニアリングプラスチックス製品の研究開発部長、営業部長、アジアパシフィック地域開発部長、コーポレート経営企画部長を経験。多くの開発プログラムの中で高融点ポリアミド樹脂の開発、ナイロンリサイクル技術開発、バイオマスから合成するポリエステル樹脂の開発等は印象深かった。
執行役員時に技術開発本部を設立、デュポン株式会社と関連する多くの合弁会社の技術開発活動のシナジーを探る。常務執行役員時代はCTO、インダストリーバイオサイエンス事業部管掌等を併任、グローバルデュポンのなかでアジア、日本の影響力向上のため内外でのメッセージ発信に注力した。
2016年に退任後、現在は株式会社巴川製紙所取締役常務執行役員、広島大学デジタルものつくり教育研究センター・センター長・特任教授、芝浦工業大学客員教授、ユニバーサルマテリアルズインキュベーター株式会社技術諮問委員、(一社)日本能率協会顧問日本CTOフォーラムコーディネーター、文部科学省科学技術・学術審議会臨時委員等いくつかの役割を兼任しているが、多くの活動が地域から始まり世界に飛躍するようなイノベーション・新事業創出とアントレプレナーシップ育成にかかわっている。
東京工業大学卒、電子化学専攻。大学院時代にスタンフォード招聘研究員、デュポン入社後本社中央研究所(The Experimental Station)勤務を含め米国には2回赴任。工学博士
DNX Ventures
Managing Partner
前田 浩伸
住友商事、Presidio Venture Partners (住友商事CVC)、を経て2006年米Globespan Capital Partnersに入社、日米ベンチャー企業への投資業務、ビジネスディベロップメントを担当。代表案件はPalo Alto Networksの日本市場立ち上げを行う。
2012年よりDNX Venturesとして活動し、投資領域はIT全般、特にサイバーセキュリティー、リテールテック、クラウドインフラ分野を強みとする。主な投資先はCylance(Blackberry買収)、Klout(Lithium Technologies買収)、Remotium(Avast買収)、Ayasdi(Symphony買収)、JoyMode(XRC Labs買収)、Fyde (Barracuda Networks買収)、Jask(Sumo Logic買収)、SafeBreach、AppDome、vArmour、Bright Security、CloudNatix, SOC Prime, Ghost Security, Mitiga, Catch Retail など。
DNX Ventures
Managing Partner / COO
北村 充崇
1997年ボストン大学経済学部修士課程卒業後、JETROニューヨークにて米国ベンチャー企業の日本進出支援などを行う。2000年にシリコンバレーに移住、日系VCのシリコンバレー拠点立ち上げに参画。それ以来、シリコンバレーでのベンチャー支援や投資を続け50社近くに投資。2011年DNX Venturesを創業、代表的な投資先はPaystand、PayJoy、SafeGraph, Banzai, Peatix, Uplift、W.I.S Technologies (Micronas買収)、LiveRamp (Axciom買収)、Fortinet(IPO), Swell(Apple買収)など。
注力投資領域はサステナビリティ、フィンテック、データビジネス。
Arexpo s.p.a.
Institutional and International Relations Communication and Marketing
DIRECTOR
ALBERTO MINA
Alberto Mina is the Director of Arexpo’s Institutional and International Relations,Communication and Marketing.
Phd and research fellow in Philosophy and LSE Executive Master (International Affairs).
In the last fifteen years he was head of International Relations and Communication in Regione Lombardia’s government, and then responsible for Institutional Relations on behalf of Expo Milan 2015 and advisor of private and public institutions for International Strategies.
Lendlease
Head of Sustainability Italy & Continental Europe
Nadia Boschi
I am the Head of Sustainability Italy & Continental Europe Lendlease, Ambassador of the World Green Building Council’ Building Life policy campaign and Trustee of the International Society of Indoor Air and Climate.
<Summary profile>
- ・25 years of international experience in the construction, infrastructure and property industry sector across international markets covering from Professor of Building Construction at Virginia Polytechnic Institute and State University (US) to Design Manager to Head of Sustainability Italy & Continental Europe for Lendlease.
- ・Strong sustainability strategist and a leader in market positioning of large-scale urban developments with proven ability to build high performing teams across cultures leveraging a unique combination of world-class technical and commercial acumen.
- ・Passion for sustainable development – both social and environmental – and ability to embed it in complex projects as a driver for innovation and for creating value for all stakeholders.
- ・Ability and agility to quickly adjust to various business models and lead multidisciplinary and international teams toward the achievement of desired targets.
- ・Internationally recognized expert sought for the development of environmental policies by the United States government, the European Union and the World Health Organization; for lectures at university such as Harvard, University of Sydney, Delft University, Polytechnic of Torino and of Milan; and for Board positions such as for the Green Building Council and for the International Society of Indoor Air Quality and Climate.
京都府知事
西脇 隆俊
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SPACECOOL株式会社
設立年 | 2021年 |
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URL | https://spacecool.jp/ |
登壇者役職 | アライアンス本部長 |
登壇者氏名 | 夘瀧 高久 |
SPACECOOL株式会社は、大阪ガスにて独自の光学制御技術を駆使して開発した放射冷却素材「SPACECOOL®」を製造・販売しています。当社は、この技術をもとに、2つの製品を提供しています。SPACECOOL®フィルムとSPACECOOL®膜材料の2製品で、エネルギーを消費せずに直射日光下でも施工部分の温度を外気より低く保つことができます。居住空間や交通機関などに使用することで、空調による環境負荷の低減や、室内温度の制御による快適な空間づくりに貢献します。
DeepForest Technologies 株式会社
設立年 | 2022年 |
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URL | https://deepforest-tech.co.jp/ |
登壇者役職 | 代表取締役 |
登壇者氏名 | 大西 信德 |
ドローンデータからの森林解析技術開発およびカーボンクレジット関連業務
アークエルテクノロジーズ株式会社
設立年 | 2018年 |
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URL | https://aakel.co.jp/ |
登壇者役職 | 代表取締役 |
登壇者氏名 | 宮脇 良二 |
デジタルイノベーションで脱炭素化社会を実現するをミッションにEV充電マネジメントシステムやEMS、カーボンニュートラルシミュレーターのサービスを展開。
株式会社バイオーム
設立年 | 2017年 |
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URL | https://biome.co.jp/ |
登壇者役職 | 代表取締役 |
登壇者氏名 | 藤木 庄五郎 |
自然環境の保全には正確に自然の状態を把握することが不可欠です。弊社は、ゲーム感覚で楽しみながら生物を記録するアプリを運営し、生物分布情報を収集・把握しています。リアルタイムの情報を400万件以上保有し、外来種や希少種の動向把握、気候変動の影響調査、生態系サービスの数値化、自然の観光資源化など様々な目的に活用しています。
企業や行政が自然環境の保全に取り組む際に必要不可欠なサービスを目指します。
アスエネ株式会社
設立年 | 2019年 |
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URL | https://earthene.com/corporate |
登壇者役職 | 執行役員 CFAO |
登壇者氏名 | 衛藤 和也 |
「次世代によりよい世界を」をミッションに、3つのClimate Tech領域のサービスを展開しています。
1 CO2排出量見える化・削減・報告クラウドサービス「アスゼロ」
2 持続的なサプライチェーン調達のESG評価サービス「ESGクラウドレーティング -ECR-」
3 再エネ調達コンサルティングサービス「アスエネ」
企業の脱炭素・ESG経営を支援し、サステナブルな社会の創造に貢献します。
企業や行政が自然環境の保全に取り組む際に必要不可欠なサービスを目指します。
AC Biode株式会社
設立年 | 2019年 |
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URL | https://www.acbiode.com/plastalyst.html |
登壇者役職 | 代表取締役社長 |
登壇者氏名 | 久保 直嗣 |
廃プラスチックを低温低圧でケミカルリサイクル
京都フュージョニアリング株式会社
設立年 | 2019年 |
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URL | https://kyotofusioneering.com/ |
登壇者役職 | マネージャ |
登壇者氏名 | 井野 孝 |
私たちのヴィジョンは、「究極的なエネルギーソリューション『核融合』によって地球の課題を解決し、人類に新たな未来をもたらす」ことです。
世界が今、環境保全とエネルギーの安定供給という2つの大きな社会課題に直面する中、太陽を輝かせるエネルギー源である核融合が地球上で実現すれば、これらの課題を同時に解決すると期待されています。背景として、海水という事実上無尽蔵の源から燃料を取り出せること、温室効果ガスを排出しないこと等が挙げられます。
“世界初”核融合炉が稼働するその時、産業の未来を切り拓く日本発のグローバルリーディングカンパニーであるために、私たちは日本が長年培ってきた研究成果と「モノづくり」の強みを基盤に、世界中の研究機関と協力して核融合産業創出への道を加速させると共に、産業をリードする核融合プラントのトップエンジニアを目指します。
イーセップ株式会社
設立年 | 2013年 |
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URL | https://esep.kyoto |
登壇者役職 | 取締役 |
登壇者氏名 | 五ノ井 浩二 |
当社は、耐熱性・対薬品性に優れたナノ細孔径を制御したセラミック膜(ナノセラミック分離膜)に係る独自の製造技術開発を通して、「簡単に、エコで、高効率な分離」を実現することで、化学・エネルギー産業の省エネイノベーションやカーボンニュートラル社会の実現に貢献します。現在、「化学溶剤のリサイクル」「e-fuelの高効率合成」「水素キャリアの利活用」の3テーマを中心に、その実現に向けてチャレンジしています。
Bioworks株式会社
設立年 | 2015年 |
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URL | https://www.bioworks.co.jp/ |
登壇者役職 | 未定 |
登壇者氏名 | 未定 |
改質ポリ乳酸コンパウンド(PlaX)および製品の開発・製造・販売
株式会社FLOSFIA
設立年 | 2011年 |
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URL | https://flosfia.com/ |
登壇者役職 | 部長 |
登壇者氏名 | 竹内 健吾 |
FLOSFIA は京都大学発のベンチャー企業で、電力変換用に用いられるパワー半導体として圧倒的な材料ポテンシャルを有する最先端半導体材料「コランダム構造酸化ガリウム(α-Ga2O3)」を用いた半導体デバイスの事業化に取り組んでいます。京都大学桂キャンパス近郊(京都市西京区)にマザー工場・開発拠点を整備、GaO® パワー半導体シリーズとしてダイオードのサンプル出荷を開始しています。
OOYOO Ltd
設立年 | 2020年 |
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URL | https://www.ooyoo.co.jp/ |
登壇者役職 | Founder/CTO/Board Director |
登壇者氏名 | Easan Sivaniah |
Low-cost, high-performance carbon capture (低コスト、高効率 CO2回収)
OOYOOは、超低エネルギーで、費用対効果が高く、適応性のある炭素回収技術で、明日のビジネスをエンパワーします。CO2排出量1トンあたり2,000円のレベルで炭素回収を実現し、大規模排出事業者だけでなく、解決策を持たない小規模排出事業者にも対応できるような、大規模なスケーラビリティを持つことを意図しています。
マイクロ波化学株式会社
設立年 | 2007年 |
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URL | https://mwcc.jp/ |
登壇者役職 | 本部長 |
登壇者氏名 | 菅野 雅皓 |
マイクロ波を活用した製品製造・化学反応プロセスの高度化・合理化や、従来技術では製造困難な新素材の開発、脱炭素において必須となる「電化」への貢献に取り組む大阪大学発のスタートアップ企業です。独自のマイクロ波化学技術プラットフォームを活用して国内外の化学メーカーを中心としたものづくり企業と提携し、ラボ及びベンチ・パイロット機の研究開発から実機の設計・導入・立ち上げに至るエンジニアリングまで、ワンストップでソリューションを提供します。
CONNEXX SYSTEMS株式会社
設立年 | 2012年 |
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URL | https://www.connexxsys.com/ |
登壇者役職 | 取締役 COO兼CFO |
登壇者氏名 | 春山 佳亮 |
業務用・産業用蓄電システム、高入出力密度型リチウムイオン電池の展開を図りつつ、開発型スタートアップとして、中古車載リチウムイオン電池のリユース技術、鉄の酸化還元反応を利用した革新電池SHUTTLE Battery™の開発等を進めております。
エレファンテック株式会社
設立年 | 2014年 |
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URL | https://www.elephantech.co.jp/ |
登壇者役職 | 代表取締役社長兼CTO |
登壇者氏名 | 清水 信哉 |
金属ナノインク印刷による環境負荷が極めて低い電子回路基板の製造販売
Qnovo Inc(アメリカ)
設立年 | 2010年 |
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URL | https://www.qnovo.com/ |
登壇者役職 | CEO & Co-Founder |
登壇者氏名 | Nadim Maluf |
スマートフォンや電気自動車 (EV) に搭載されるリチウムイオンバッテリーの管理ソフトウェア。
Solidia Technologies(アメリカ)
設立年 | 2008年 |
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URL | https://www.solidiatech.com/ |
登壇者役職 | President & CEO |
登壇者氏名 | Russell Hill |
排気ガスから回収したCO2をコンクリート内に閉じ込め、コンクリート製造工程のCO2排出量をマイナスにする、脱炭素コンクリート。
Sylvera(イギリス)
設立年 | 2020年 |
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URL | https://www.sylvera.com/ |
登壇者役職 | CEO |
登壇者氏名 | Allister Furey |
企業のカーボンオフセット活動を正確に評価できる、WebプラットフォームとAPIシステムの開発。
WiTricity Corporation(アメリカ)
設立年 | 2007年 |
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URL | https://witricity.com/ |
登壇者役職 | Vice President of Business Development |
登壇者氏名 | Tomoyuki Okada |
WiTricity Corporationは、マリン・ソーリャチッチ (Marin Soljačić)教授率いるマサチューセッツ工科大学(MIT)の物理学者チームが2年前に発明し特許を取得した新しいワイヤレス給電技術を商品化するために、2007年に設立されました。
ソーリャチッチ教授とその研究チームは、共振周波数を一致させた2つのデバイスの磁場が1つに結合できることを証明し、2つのデバイス間で高効率で実用的な距離での電力伝送を可能にしたのです。
研究チームは、この技術を「高共振ワイヤレス給電」と名付け、2メートル以上離れた電源から60ワットの電球を点灯させて実証しました(2007年7月、雑誌『Science』に掲載)。 この実験は、単に電球を点灯させることができたというだけでなく、電力がどのように無線で伝達されるかという理論モデルを検証する上で重要なものでした。
WiTricityの技術は、このMIT特許の知的財産の独占ライセンスとして、既存の電力網を広範なモバイルおよびワイヤレス機器と結びつける媒体となり、パートナーを通じて画期的なコンシューマー、商用、産業用機器の開発を可能にするものです。
WiTricityは、この発明を電気自動車のワイヤレス充電に応用するための中核技術と追加的な知的財産の開発を積極的に進めています。
WiTricityの高効率で特許取得済みのEV充電ソリューションは、自動車メーカー、Tier1サプライヤー、充電インフラサプライヤー、個々の自動車所有者に、柔軟で相互運用可能なワイヤレス充電システム設計を提供します。
Saratoga Energy Corporation(アメリカ)
設立年 | 2012年 |
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URL | www.saratoga-energy.com |
登壇者役職 | Founder and CEO |
登壇者氏名 | Drew Lawrence Reid |
二酸化炭素から安価な電池用負極材を製造
Ecellix Inc.(アメリカ)
設立年 | 2018年 |
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URL | www.ecellix.com |
登壇者役職 | Founder & CEO |
登壇者氏名 | Jerry Schwartz |
Ecellix は、リチウムイオン電池用の画期的な低コスト・高容量微小孔性シリコン負極材を開発したアーリーステージのクリーンテック企業です。
当社の特許技術であるeCellは、従来のグラファイト負極電池よりも体積および質量エネルギー密度が30~50%高い、新しいクラスのリチウムイオン電池を可能にします。シリコンナノテクノロジーとは異なり、eCellは低コストで拡張性のあるソリューションであり、さまざまな電池形式、アプリケーション、仕様に容易に適応することができます。
Ecellixは、拡大する電池負極材料分野において、市場のコストリーダーとなる独自の地位を確立しています。
Xurya(インドネシア)
設立年 | 2018年 |
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URL | www.xurya.com |
登壇者役職 | Director of Technology, Co-Founder |
登壇者氏名 | Dr. Edwin Widjonarko |
2018年に設立された当社はインドネシアの企業が投資なしで太陽光発電を利用できるよう支援しています。
屋根の所有者が投資なしで節電ができるように、実現可能性調査の実施から、設置、運用、保守の管理、レンタルスキームの提供までを一括提供できるプラットフォームを構築しています。
また環境の持続可能性のために、エネルギーを効率的に活用し会社運営を行っております。
詳細は、当社の温室効果ガス排出量報告書をご覧ください。
Bcomp Ltd(スイス)
設立年 | 2011年 |
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URL | https://www.bcomp.ch/ |
登壇者役職 | CSO |
登壇者氏名 | Per Martensson |
当社はスイスのクリーンテック企業であり、持続可能な軽量化ソリューションを開発・販売する ESG後方支援企業です。
独自の天然繊維ベースの強化技術 ampliTex™ と powerRibs™ は、自動車の内装から最高レベルのモータースポーツ、豪華ヨット、スポーツ、インフラ、航空宇宙まで、幅広い利用シーンにおいて環境への影響を低減しています。
当社は、スイスのフリブールの本社にて、アイデアから最終部品まで、お客様に最先端のエンジニアリングサポートを提供しています。
Greenfluidics(メキシコ)
設立年 | 2018年 |
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URL | https://greenfluidics.com |
登壇者役職 | CEO & Co-founder |
登壇者氏名 | Adan Ramirez Sanchez |
当社は前衛的な再生ファサードを通じて、持続可能な都市への移行を促進し、建物のエネルギー効率を向上させ、人々にふさわしい幸福を提供することを目指すメキシコのバイオテクノロジー企業です。
RenewCO2(アメリカ)
設立年 | 2018年 |
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URL | www.renewco2.com |
登壇者役職 | COO |
登壇者氏名 | Peter Shepard |
当社は、電気、CO2、水のみを原料として、CO2をモノエチレングリコール(MEG)に効率的に変換できる革新的な電極触媒炭素利用カーボンニュートラル技術(eCUT)を開発し、商業化を進めています。 (MEGは、PETパッケージや繊維製品の製造に使用される、年間4,000万トンの世界的な化学物質です。)
Princeton NuEnergy(アメリカ)
設立年 | 2019年 |
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URL | https://www.pnecycle.com |
登壇者役職 | Chief Strategic Partnerships Officer |
登壇者氏名 | Shawn Turner |
-よりクリーンで、より速く、よりサステナブルに-
革新的なリチウムイオン電池ダイレクトリサイクルを
当社はリチウムイオン電池の部材を壊すことなく再利用を可能にしたダイレクトリサイクル法を開発しました。LPAS®(低温プラズマ支援分離)技術を採用することにより、従来の乾式製錬・湿式製錬法よりも40%低いコストで正極活物質をリサイクルでき、環境廃棄物を最大70%削減しています。これらの技術で世界の温室効果ガスを削減し、ESG価値を提供します。
SINAI Technologies, Inc.(アメリカ)
設立年 | 2017年 |
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URL | www.sinai.com |
登壇者役職 | Strategic Partnership Director |
登壇者氏名 | Chisato Fukuda Calvert |
当社は、二酸化炭素排出量の測定、分析、評価、削減に取り組む世界有数の脱炭素化インテリジェンス・プラットフォームです。
ZeroAvia(アメリカ)
設立年 | 2017年 |
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URL | www.zeroavia.com |
登壇者役職 | CEO and Founder |
登壇者氏名 | Val Miftakhov |
当社は航空業界におけるゼロエミッション化のリーダーであり、さまざまな市場に対応する水素-電気航空ソリューションを開発・提供しています。
2025年までに9~19席の航空機で航続距離300マイル、2027年までに40~80席の航空機で最大700マイルの航続距離を目標としています。
英国と米国を拠点をもつ当社は、2機の試作機についてCAAとFAAから実験証明書を取得し、飛行試験のマイルストーンを通過。そして主要航空機OEMや世界の主要航空会社と多くのパートナーシップを獲得し、2025年の商業運航に向けて進めています。
(同社の英国での事業拡大は、英国の航空宇宙技術研究所とInnovate UKからの助成金によって支えられており、ZeroAviaは英国政府のJet Zero Councilに加盟しています。)
Aurora Hydrogen(カナダ)
設立年 | 2021年 |
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URL | Aurorahydrogen.com |
登壇者役職 | Co-Founder and CEO |
登壇者氏名 | Dr. Andrew Gillis |
当社は、クリーンで低コストな分散型水素製造技術を開発しています。
この技術は、効率的なマイクロ波エネルギーを利用し、水の消費、CO2を排出することなく、天然ガスから水素と固体炭素を製造するものです。製造装置は、小規模なガソリンスタンドから大規模な産業用途まで対応可能で、電気と天然ガスが利用できる場所であればどこにでも設置することができます。当社の技術を用いた水素製造は、現在のCO2排出量を年間9億トン以上削減すると同時に、将来の数十億トンのCO2発生を回避する可能性を持っています。
ZESST by Almatech LTD.(スイス)
設立年 | 2009年 |
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URL | https://zesst.ch/en/ |
登壇者役職 | Business Development Manager / ビジネス開発マネージャー |
登壇者氏名 | Yumiko Misaki / 三崎由美子 |
水中翼を搭載した水素船ZESSTは、水の抵抗を最小限に抑え、エネルギー消費を85%削減し、巡航速度時速50kmに達します。CO2を排出しないゼロエミ船は、波も騒音もほとんど出さず、生態系を保護するとともに快適な乗り心地を提供します。渋滞した陸路のかわりに高速水素船を利用することで、移動時間やストレスが軽減され、利用者の生活の質の向上をもたらします。 ゼロエミッションであるばかりでなく、既存のディーゼル船よりもはるかに高い経済性・採算性を誇ります。市場で最も低い総所有コストで海上輸送の脱炭素革命を実現する最先端の水中翼船技術をぜひご覧ください。
H2SITE(スペイン)
※登壇が中止となりました設立年 | 2020年 |
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URL | https://www.h2site.eu/en/ |
登壇者役職 | CEO |
登壇者氏名 | Andres GALNARES |
当社は、有望な水素キャリアであるアンモニア、メタノール、DME、廃棄物からの合成ガスを効率的に分解する一体型メンブレンリアクターを用いて、水素輸送の問題を解決します。
このメンブレンは、リアクターとセパレーターの効率を高め、1つのプロセスステップで燃料電池用の純度の高い水素を得ることを可能にします。
Sweep(フランス)
設立年 | 2020年 |
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URL | https://www.sweep.net/ |
登壇者役職 | CEO and Co-founder |
登壇者氏名 | Rachel Delacour |
当社が運営するデータドリブンなプラットフォームにより、大規模な排出量の測定、炭素削減のための行動、気候変動報告基準への準拠を容易に実現します。
CarbonBuilt(アメリカ)
設立年 | 2020年 |
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URL | https://www.carbonbuilt.com/ |
登壇者役職 | CEO |
登壇者氏名 | Rahul Shendure |
コンクリートから排出される温室効果ガスは、世界の10%近くを占めており、業界は現在解決策に取り組んでいます。当社は高価な炭素集約型セメントの使用を減らすことで、コンクリートの炭素集約度を70%~100%以上削減し、大気中の二酸化炭素を永久に無機化することで利益を生み出しています。既存のコンクリート製造工場に既製の装置を導入し、投入コストを削減することで、新たな利益を生み出すことができます。また削減された炭素は高品質の炭素クレジットとして収益化されます。
当社は発電所から排出されるCO2を回収し、コンクリートブロックに変換する技術「Reversa」を開発しており、従来商品と同等価格で販売しています。
カーボンビルドの技術は、UCLA Samueli School of Engineeringの教授であり、同校のInstitute of Carbon ManagementのディレクターであるGaurav Sant博士のもと発明されました。この技術は2020年にスピンアウトし、2021年にNRG COSIA Carbon XPRIZEを受賞しています。
ICEYE(フィンランド)
設立年 | 2012年 |
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URL | https://www.iceye.com/ |
登壇者役職 | CEO & Co-Founder |
登壇者氏名 | Rafal Modrzewski |
当社は、タイムリーで信頼性の高い衛星画像へのアクセスを提供することで、政府機関や民間企業の活動を支援しています。
当社のレーダー衛星画像サービスは、昼夜を問わず数時間おきに特定の地域をカバーし、海事、災害管理、保険、金融、セキュリティ、情報などの分野における顧客の課題解決を支援します。
当社は、世界で初めてSAR衛星の小型化に成功し、より多くの衛星を打ち上げ、地球上のあらゆる場所を毎日、数時間おきに確実に撮影することを可能にしました。SAR衛星群により、前例のない衛星画像処理能力をパートナーに提供し、より速く、より頻繁に、より低コストであらゆる関心領域にアクセスできるようにします。
Climeworks AG(スイス)
※登壇が中止となりました設立年 | 2009年 |
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URL | https://climeworks.com/ |
登壇者役職 | Chief Commercial Officer |
登壇者氏名 | Jan Huckfeldt |
当社は、直接空気捕捉(DAC)技術による二酸化炭素の除去をサービスとして提供することで、地球温暖化対策に取り組んでいます。
アイスランドにある当社のDAC施設、オルカでは、当社の貯蔵パートナーであるCarbfix社によって数千年にわたり二酸化炭素を捕捉し、地中に貯蔵することにより、空気中から二酸化炭素を永久に除去しています。
DAC施設はクリーンなエネルギーだけで稼働しており、モジュール式のCO2回収装置を積み重ねることで、あらゆる容量のマシンを構築することが可能です。
2009年にエンジニアのChristoph GebaldとJan Wurzbacherによって設立された当社は、気候変動へのインパクトを与えるための開発を続けています。そのために、10億人の人々に行動を促し、空気中のCO2を除去することを目指しています。
当社は、世界最大のDAC施設と貯蔵設備を稼働させ、300人のクライムワーカーで構成されるチームがネットゼロの未来に貢献することを掲げ、DAC業界を世界的にリードしています。マイクロソフト、BCG、UBS、スイス・リーなどの多国籍企業を含む160社以上の企業と、18,000人以上の個人クライメート・パイオニアが、既に顧客となっています。
METRON(フランス)
設立年 | 2013年 |
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URL | https://www.metron.energy/ |
登壇者役職 | Head of Sales Japan & Korea |
登壇者氏名 | Kevin Lesaulnier |
メトロン社は2013年に設立されたフランスのクリーンテック企業です。エネルギー管理・最適化のデジタルプラットフォームにより、エネルギーパフォーマンス、エネルギーコスト、カーボンフットプリント削減をリードしています。
Waterplan(アメリカ)
設立年 | 2020年 |
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URL | waterplan.com |
登壇者役職 | Co-Founder & CEO |
登壇者氏名 | José Ignacio Galindo |
Waterplanは、変化し続ける水リスクを測定&対応するための世界有数のオールインワン気候プラットフォームです。
Waterplanは、リモートセンシング技術と公開データを使用して流域を継続的に監視することにより、脆弱性を評価し、水資源のネットゼロ目標をより早く達成することを可能にします。
現在、コカ・コーラ、コルゲート、ABInBev、AWS、Meta、マッケイン、ディアジオ、Kurita America、Omya、飲料産業環境ラウンドテーブル(BIER)、自然保護団体など多くの企業や団体に水のレジリエンス計画立案を提供しています。
水は"次"のカーボンです。Waterplanを導入して、気候変動という増え続ける課題に適応していきましょう。
Leaft Foods(ニュージーランド)
設立年 | 2019年 |
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URL | www.leaftfoods.com |
登壇者役職 | CEO |
登壇者氏名 | Ross Milne |
豊富なタンパク質であるルビスコ (Rubisco) を、植物の葉から抽出して作成しています。
Arbor(カナダ)
設立年 | 2020年 |
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URL | https://www.arbor.eco/ |
登壇者役職 | CEO |
登壇者氏名 | Alex Todorovic |
当社は、製品をサステナビリティ測定ダッシュボードに同期させ、環境影響指標を顧客に示すことができる、サステナビリティデータプラットフォームです。
ZERTICARBON OY(フィンランド)
設立年 | 2021年 |
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URL | www.zerticarbon.com |
登壇者役職 | Co-Founder & Biz Development Director |
登壇者氏名 | Paco Conde |
ブロックチェーンで認証された炭素吸収源ソリューションを運営しています。
ZERTICARBONプラットフォームは、森林の土地所有者と、ネットゼロを達成するために二酸化炭素排出量を相殺しようとする人々をつなぎます。ZERTICARBONは、最も環境に優しく、透明性の高い方法で、あなたの排出量を簡単にオフセットできる場所なのです。
ZERTICARBONは、植林+デジタル化+収益化という、完全な炭素吸収源となるソリューションを提供します。
- 1. 森林管理プログラムの最初のステップは、ドローンによる調査地のデジタル化、地形の3Dモデル、各木の直径と高さの推定、そして最終的に森林タイプに応じた森林行動区域を設定することです。
- 2. 透明で追跡可能なブロックチェーンデータ管理システムを用いて、炭素貯留のマネタイズモデルを構築するための基礎となるものです。1トンのCO2吸収量(ZCO2)は1トークンに相当し、CO2排出企業だけでなく、カーボンフットプリントをオフセットしたいあらゆる企業が購入することが可能です。
- 3. ZERTICARBON は、効率的な気候変動に対応した林業モデルも提供します。このモデルでは、森林所有者に 「追加」プロジェクト(間伐モデル、施肥、樹種構成、土壌保全と生物多様性に関する持続可能性基準)を保証する、従来 の森林管理モデルの改善を支援します。
ALTERNATIVE ENERGY INNOVATIONS SL(スペイン)
設立年 | 2014年 |
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URL | https://aeinnova.com/ |
登壇者役職 | CEO |
登壇者氏名 | DAVID COMELLAS VOGEL |
当社は、熱電変換技術に基づくセルフパワー型の IoT ソリューションを提供することで、効率化と環境配慮を支援しており、エネルギー集約型産業から廃熱を回収し、電力に変換することに着目した優秀な科学者とエンジニアのグループによって設立されました。デジタル化とコストを削減するだけでなく、高価で汚染度の高いリチウム電池を排除することで、環境への影響を90%削減しています。